東亞合成(4045)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年12月31日
- 1億5400万
- 2015年3月31日 +1.3%
- 1億5600万
- 2015年6月30日 +1.92%
- 1億5900万
- 2015年9月30日 +1.26%
- 1億6100万
- 2015年12月31日 -0.62%
- 1億6000万
- 2016年3月31日 +1.25%
- 1億6200万
- 2016年6月30日 -6.79%
- 1億5100万
- 2016年9月30日 +1.99%
- 1億5400万
- 2016年12月31日 +2.6%
- 1億5800万
- 2017年3月31日 +1.27%
- 1億6000万
- 2017年6月30日 +1.25%
- 1億6200万
- 2017年9月30日 -1.85%
- 1億5900万
- 2017年12月31日 +1.89%
- 1億6200万
- 2018年3月31日 +1.23%
- 1億6400万
- 2018年6月30日 +1.22%
- 1億6600万
- 2018年9月30日 +1.2%
- 1億6800万
- 2018年12月31日 -8.93%
- 1億5300万
- 2019年3月31日 -1.31%
- 1億5100万
- 2019年6月30日 ±0%
- 1億5100万
- 2019年9月30日 +0.66%
- 1億5200万
- 2019年12月31日 +5.92%
- 1億6100万
- 2020年3月31日 -7.45%
- 1億4900万
- 2020年6月30日 +2.68%
- 1億5300万
- 2020年9月30日 +2.61%
- 1億5700万
- 2020年12月31日 -3.82%
- 1億5100万
- 2021年3月31日 +2.65%
- 1億5500万
- 2021年6月30日 -3.23%
- 1億5000万
- 2021年9月30日 -2%
- 1億4700万
- 2021年12月31日 -4.76%
- 1億4000万
- 2022年3月31日 ±0%
- 1億4000万
- 2022年6月30日 +2.14%
- 1億4300万
- 2022年9月30日 -0.7%
- 1億4200万
- 2022年12月31日 -17.61%
- 1億1700万
- 2023年3月31日 -0.85%
- 1億1600万
- 2023年6月30日 +4.31%
- 1億2100万
- 2023年9月30日 -4.13%
- 1億1600万
- 2023年12月31日 +2.59%
- 1億1900万
- 2024年3月31日 -0.84%
- 1億1800万
- 2024年6月30日 +4.24%
- 1億2300万
- 2024年9月30日 +2.44%
- 1億2600万
- 2024年12月31日 -3.17%
- 1億2200万
- 2025年3月31日 ±0%
- 1億2200万
- 2025年6月30日 +5.74%
- 1億2900万
- 2025年9月30日 +3.88%
- 1億3400万
- 2025年12月31日 -2.24%
- 1億3100万
- 2026年3月31日 +0.76%
- 1億3200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ③ 小規模企業等における簡便法の採用2026/03/25 14:37
一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(5) 重要な収益および費用の計上基準 - #2 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 退職一時金制度(積立型制度および非積立型制度であります。)では、退職給付として、給与と勤務期間に基づいた一時金を支給しております。2026/03/25 14:37
また、一部の連結子会社が有する退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債および退職給付費用を計算しております。
2 確定給付制度