4045 東亞合成

時価

1826億円

PER 予

15.69倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.84倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.72%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

受取手形及び売掛金、土壌汚染対策費用、設備利用権他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	受取手形及び売掛金	土壌汚染対策費用	設備利用権	全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業	在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減	リース資産（純額）
2008/12	491億	-	159百万	-	-	0.6億
2009/12	440億 -10.3%	-	155百万 -2.5%	-	-	2.16億 +260%
2010/12	445億 +1.1%	-	146百万 -5.8%	-	-	2.48億 +14.8%
2011/12	422億 -5.2%	-	145百万 -0.7%	-	-765百万	1.93億 -22.2%
2012/12	434億 +3%	-	138百万 -4.8%	30.1億	-	2.34億 +21.2%
2013/12	430億 -0.9%	-	140百万 +1.4%	32.9億 +9.3%	-	1.85億 -20.9%
2014/12	424億 -1.5%	-	127百万 -9.3%	38億 +15.6%	-	1.58億 -14.6%
2015/12	387億 -8.7%	-	126百万 -0.8%	43.5億 +14.3%	-	1.34億 -15.2%
2016/12	403億 +4.1%	-	132百万 +4.8%	37.4億 -14%	-	1.27億 -5.2%
2017/12	426億 +5.7%	-	131百万 -0.8%	-	-	1.28億 +0.8%
2018/12	452億 +6%	-	130百万 -0.8%	-	-	1.35億 +5.5%
2019/12	425億 -5.8%	-	130百万 ±0%	-	-	1.28億 -5.2%
2020/12	398億 -6.5%	-	156百万 +20%	-	-	1.36億 +6.3%
2021/12	485億 +21.9%	264百万	286百万 +83.3%	-	-	1.22億 -10.3%
2022/12	498億 +2.9%	358百万 +35.6%	268百万 -6.3%	-	-	11.9億 +872.1%
2023/12	511億 +2.5%	-	258百万 -3.7%	-	-	11.1億 -6.6%

2008年12月

受取手形及び売掛金: 490億5800万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 1億5900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
リース資産（純額）: 6000万

2009年12月

受取手形及び売掛金: 440億1900万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 1億5500万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
リース資産（純額）: 2億1600万

2010年12月

受取手形及び売掛金: 444億9500万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 1億4600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
リース資産（純額）: 2億4800万

2011年12月

受取手形及び売掛金: 421億8200万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 1億4500万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -7億6500万
リース資産（純額）: 1億9300万

2012年12月

受取手形及び売掛金: 434億3400万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 1億3800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: 30億1100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
リース資産（純額）: 2億3400万

2013年12月

受取手形及び売掛金: 430億2800万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 1億4000万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: 32億9000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
リース資産（純額）: 1億8500万

2014年12月

受取手形及び売掛金: 424億300万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 1億2700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: 38億200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
リース資産（純額）: 1億5800万

2015年12月

受取手形及び売掛金: 386億9900万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 1億2600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: 43億4600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
リース資産（純額）: 1億3400万

2016年12月

受取手形及び売掛金: 403億200万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 1億3200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: 37億3900万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
リース資産（純額）: 1億2700万

2017年12月

受取手形及び売掛金: 425億8300万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 1億3100万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
リース資産（純額）: 1億2800万

2018年12月

受取手形及び売掛金: 451億5400万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 1億3000万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
リース資産（純額）: 1億3500万

2019年12月

受取手形及び売掛金: 425億3400万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 1億3000万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
リース資産（純額）: 1億2800万

2020年12月

受取手形及び売掛金: 397億5700万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 1億5600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
リース資産（純額）: 1億3600万

2021年12月

受取手形及び売掛金: 484億5600万
土壌汚染対策費用: 2億6400万
設備利用権: 2億8600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
リース資産（純額）: 1億2200万

2022年12月

受取手形及び売掛金: 498億4800万
土壌汚染対策費用: 3億5800万
設備利用権: 2億6800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
リース資産（純額）: 11億8600万

2023年12月

受取手形及び売掛金: 511億200万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 2億5800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
リース資産（純額）: 11億800万