受取手形及び売掛金、土壌汚染対策費用、設備利用権他3件
2008年12月
- 受取手形及び売掛金
- 490億5800万
- 土壌汚染対策費用
- -
- 設備利用権
- 1億5900万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能製品事業
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 機械及び装置
- 123億100万
2009年12月
- 受取手形及び売掛金
- 440億1900万
- 土壌汚染対策費用
- -
- 設備利用権
- 1億5500万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能製品事業
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 機械及び装置
- 100億4000万
2010年12月
- 受取手形及び売掛金
- 444億9500万
- 土壌汚染対策費用
- -
- 設備利用権
- 1億4600万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能製品事業
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 機械及び装置
- 86億9500万
2011年12月
- 受取手形及び売掛金
- 421億8200万
- 土壌汚染対策費用
- -
- 設備利用権
- 1億4500万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能製品事業
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -7億6500万
- 機械及び装置
- 73億5500万
2012年12月
- 受取手形及び売掛金
- 434億3400万
- 土壌汚染対策費用
- -
- 設備利用権
- 1億3800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能製品事業
- 30億1100万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 機械及び装置
- 66億8000万
2013年12月
- 受取手形及び売掛金
- 430億2800万
- 土壌汚染対策費用
- -
- 設備利用権
- 1億4000万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能製品事業
- 32億9000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 機械及び装置
- 109億2700万
2014年12月
- 受取手形及び売掛金
- 424億300万
- 土壌汚染対策費用
- -
- 設備利用権
- 1億2700万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能製品事業
- 38億200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 機械及び装置
- 111億3500万
2015年12月
- 受取手形及び売掛金
- 386億9900万
- 土壌汚染対策費用
- -
- 設備利用権
- 1億2600万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能製品事業
- 43億4600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 機械及び装置
- 109億200万
2016年12月
- 受取手形及び売掛金
- 403億200万
- 土壌汚染対策費用
- -
- 設備利用権
- 1億3200万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能製品事業
- 37億3900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 機械及び装置
- 102億9600万
2017年12月
- 受取手形及び売掛金
- 425億8300万
- 土壌汚染対策費用
- -
- 設備利用権
- 1億3100万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能製品事業
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 機械及び装置
- 115億3600万
2018年12月
- 受取手形及び売掛金
- 451億5400万
- 土壌汚染対策費用
- -
- 設備利用権
- 1億3000万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能製品事業
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 機械及び装置
- 134億4500万
2019年12月
- 受取手形及び売掛金
- 425億3400万
- 土壌汚染対策費用
- -
- 設備利用権
- 1億3000万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能製品事業
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 機械及び装置
- 151億9600万
2020年12月
- 受取手形及び売掛金
- 397億5700万
- 土壌汚染対策費用
- -
- 設備利用権
- 1億5600万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能製品事業
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 機械及び装置
- 171億5400万
2021年12月
- 受取手形及び売掛金
- 484億5600万
- 土壌汚染対策費用
- 2億6400万
- 設備利用権
- 2億8600万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能製品事業
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 機械及び装置
- 197億
2022年12月
- 受取手形及び売掛金
- 498億4800万
- 土壌汚染対策費用
- 3億5800万
- 設備利用権
- 2億6800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能製品事業
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 機械及び装置
- 187億800万
2023年12月
- 受取手形及び売掛金
- 511億200万
- 土壌汚染対策費用
- -
- 設備利用権
- 2億5800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能製品事業
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 機械及び装置
- 204億600万