4045 東亞合成

時価

1792億円

PER 予

15.4倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.83倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.79%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

受取手形及び売掛金、土壌汚染対策費用、設備利用権他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	受取手形及び売掛金	土壌汚染対策費用	設備利用権	全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業	在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減	有価証券
2008/12	491億	-	159百万	-	-	-
2009/12	440億 -10.3%	-	155百万 -2.5%	-	-	-
2010/12	445億 +1.1%	-	146百万 -5.8%	-	-	90億
2011/12	422億 -5.2%	-	145百万 -0.7%	-	-765百万	100億 +11.1%
2012/12	434億 +3%	-	138百万 -4.8%	30.1億	-	140億 +40%
2013/12	430億 -0.9%	-	140百万 +1.4%	32.9億 +9.3%	-	230億 +64.3%
2014/12	424億 -1.5%	-	127百万 -9.3%	38億 +15.6%	-	255億 +10.9%
2015/12	387億 -8.7%	-	126百万 -0.8%	43.5億 +14.3%	-	410億 +60.8%
2016/12	403億 +4.1%	-	132百万 +4.8%	37.4億 -14%	-	440億 +7.3%
2017/12	426億 +5.7%	-	131百万 -0.8%	-	-	470億 +6.8%
2018/12	452億 +6%	-	130百万 -0.8%	-	-	460億 -2.1%
2019/12	425億 -5.8%	-	130百万 ±0%	-	-	440億 -4.3%
2020/12	398億 -6.5%	-	156百万 +20%	-	-	250億 -43.2%
2021/12	485億 +21.9%	264百万	286百万 +83.3%	-	-	230億 -8%
2022/12	498億 +2.9%	358百万 +35.6%	268百万 -6.3%	-	-	180億 -21.7%
2023/12	511億 +2.5%	-	258百万 -3.7%	-	-	170億 -5.6%

2008年12月

受取手形及び売掛金: 490億5800万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 1億5900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有価証券: -

2009年12月

受取手形及び売掛金: 440億1900万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 1億5500万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有価証券: -

2010年12月

受取手形及び売掛金: 444億9500万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 1億4600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有価証券: 90億

2011年12月

受取手形及び売掛金: 421億8200万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 1億4500万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -7億6500万
有価証券: 100億

2012年12月

受取手形及び売掛金: 434億3400万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 1億3800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: 30億1100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有価証券: 140億

2013年12月

受取手形及び売掛金: 430億2800万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 1億4000万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: 32億9000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有価証券: 230億

2014年12月

受取手形及び売掛金: 424億300万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 1億2700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: 38億200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有価証券: 255億

2015年12月

受取手形及び売掛金: 386億9900万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 1億2600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: 43億4600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有価証券: 410億

2016年12月

受取手形及び売掛金: 403億200万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 1億3200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: 37億3900万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有価証券: 440億

2017年12月

受取手形及び売掛金: 425億8300万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 1億3100万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有価証券: 470億

2018年12月

受取手形及び売掛金: 451億5400万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 1億3000万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有価証券: 460億

2019年12月

受取手形及び売掛金: 425億3400万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 1億3000万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有価証券: 440億

2020年12月

受取手形及び売掛金: 397億5700万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 1億5600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有価証券: 250億

2021年12月

受取手形及び売掛金: 484億5600万
土壌汚染対策費用: 2億6400万
設備利用権: 2億8600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有価証券: 230億

2022年12月

受取手形及び売掛金: 498億4800万
土壌汚染対策費用: 3億5800万
設備利用権: 2億6800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有価証券: 180億

2023年12月

受取手形及び売掛金: 511億200万
土壌汚染対策費用: -
設備利用権: 2億5800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能製品事業: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有価証券: 170億