当期純利益
連結
- 2011年12月31日
- 136億3500万
- 2012年12月31日 -26.29%
- 100億5100万
- 2013年12月31日 -1.76%
- 98億7400万
- 2014年12月31日 -11.83%
- 87億600万
- 2015年12月31日 -18.55%
- 70億9100万
- 2016年12月31日 +100.58%
- 142億2300万
- 2017年12月31日 -6.84%
- 132億5000万
- 2018年12月31日 -2.2%
- 129億5900万
- 2019年12月31日 -17.78%
- 106億5500万
- 2020年12月31日 -21.49%
- 83億6500万
- 2021年12月31日 +67.11%
- 139億7900万
- 2022年12月31日 -8.76%
- 127億5400万
- 2023年12月31日 -4.09%
- 122億3200万
個別
- 2015年12月31日
- 93億900万
- 2016年12月31日 +15.83%
- 107億8300万
- 2017年12月31日 +11.58%
- 120億3200万
- 2018年12月31日 +5.85%
- 127億3600万
- 2019年12月31日 -15.74%
- 107億3100万
- 2020年12月31日 -23.86%
- 81億7100万
- 2021年12月31日 +38.47%
- 113億1400万
- 2022年12月31日 +2.65%
- 116億1400万
- 2023年12月31日 +22.61%
- 142億4000万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- ③2025年中期経営計画「Leap Forward to the Next 2025」数値目標2024/03/28 14:36
(ア)設備投資計画2025年計画 総資産経常利益率(ROA) 8.2% 自己資本当期純利益率(ROE) 7.3%
高付加価値製品の製造設備増強、研究設備の拡充に加え、物流施設等のインフラ整備、サステナビリティ関連にも注力し、2023年から2025年までの3年間の累計で680億円の投資を計画する。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- わが国経済は、基礎化学品や半導体の需要が伸び悩む一方、コロナウイルス感染症による行動制限が緩和され、飲食や旅行などの非製造業や円安を背景にしたインバウンド需要の大幅回復、自動車の挽回生産などにより経済の正常化が進み、価格転嫁や賃上げが加速しました。2024/03/28 14:36
このような情勢下、当社グループは、半導体向け高機能製品の供給体制の強化や車載用電池向け製品の研究開発を継続し、海外を含めた拡販活動に注力いたしました。その結果、売上高は1,593億7千1百万円(前年度比0.9%減収)、営業利益は124億9千9百万円(前年度比13.1%減益)、経常利益は145億3百万円(前年度比11.8%減益)、親会社株主に帰属する当期純利益は121億7千9百万円(前年度比2.5%減益)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。 - #3 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- (1株当たり情報)2024/03/28 14:36
(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 1株当たり純資産額 1,700.75 円 1,816.10 円 1株当たり当期純利益 101.31 円 102.78 円
2 1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。