4045 東亞合成

時価

1846億円

PER 予

15.86倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.85倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.68%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

有形固定資産合計、移転補償金、自己株式の処分他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	有形固定資産合計		移転補償金		自己株式の処分		持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業
2008/12	652億		-		-		-
2009/12	603億	-7.5%	-		-		-
2010/12	605億	+0.4%	-		-		-
2011/12	618億	+2%	89百万		-		-
2012/12	661億	+7%	-		5百万		-
2013/12	659億	-0.2%	-		6百万	+20%	-
2014/12	661億	+0.3%	-		2百万	-66.7%	-
2015/12	630億	-4.7%	-		2百万	±0%	-
2016/12	600億	-4.9%	-		0	-100%	228百万
2017/12	627億	+4.5%	-		0		100百万	-56.1%
2018/12	671億	+7.1%	-		0		-
2019/12	744億	+10.9%	-		0		-
2020/12	783億	+5.3%	-		79百万		9百万	-91%
2021/12	782億	-0.1%	-		112百万	+41.8%	-
2022/12	908億	+16.1%	-		78百万	-30.4%	-
2023/12	965億	+6.3%	-		88百万	+12.8%	32百万	+255.6%

2008年12月

有形固定資産合計: 651億8600万
移転補償金: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: -

2009年12月

有形固定資産合計: 602億7300万
移転補償金: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: -

2010年12月

有形固定資産合計: 605億3000万
移転補償金: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: -

2011年12月

有形固定資産合計: 617億5400万
移転補償金: 8900万
自己株式の処分: -
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: -

2012年12月

有形固定資産合計: 660億6500万
移転補償金: -
自己株式の処分: 500万
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: -

2013年12月

有形固定資産合計: 659億100万
移転補償金: -
自己株式の処分: 600万
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: -

2014年12月

有形固定資産合計: 660億9200万
移転補償金: -
自己株式の処分: 200万
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: -

2015年12月

有形固定資産合計: 630億1600万
移転補償金: -
自己株式の処分: 200万
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: -

2016年12月

有形固定資産合計: 599億5300万
移転補償金: -
自己株式の処分: 0
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: 2億2800万

2017年12月

有形固定資産合計: 626億6300万
移転補償金: -
自己株式の処分: 0
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: 1億

2018年12月

有形固定資産合計: 670億8300万
移転補償金: -
自己株式の処分: 0
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: -

2019年12月

有形固定資産合計: 743億7600万
移転補償金: -
自己株式の処分: 0
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: -

2020年12月

有形固定資産合計: 783億100万
移転補償金: -
自己株式の処分: 7900万
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: 900万

2021年12月

有形固定資産合計: 781億9300万
移転補償金: -
自己株式の処分: 1億1200万
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: -

2022年12月

有形固定資産合計: 907億7400万
移転補償金: -
自己株式の処分: 7800万
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: -

2023年12月

有形固定資産合計: 965億3200万
移転補償金: -
自己株式の処分: 8800万
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: 3200万