4045 東亞合成

時価

1880億円

PER 予

16.16倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.87倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.61%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

有形固定資産合計、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、1年内返済予定の長期借入金

【期間】

通期

年度	有形固定資産合計		在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減		1年内返済予定の長期借入金
2008/12	652億		-		17.5億
2009/12	603億	-7.5%	-		7.12億	-59.3%
2010/12	605億	+0.4%	-		40.1億	+463.5%
2011/12	618億	+2%	-765百万		7.12億	-82.3%
2012/12	661億	+7%	-		37.1億	+421.3%
2013/12	659億	-0.2%	-		48.1億	+29.6%
2014/12	661億	+0.3%	-		-
2015/12	630億	-4.7%	-		-
2016/12	600億	-4.9%	-		-
2017/12	627億	+4.5%	-		-
2018/12	671億	+7.1%	-		-
2019/12	744億	+10.9%	-		-
2020/12	783億	+5.3%	-		-
2021/12	782億	-0.1%	-		-
2022/12	908億	+16.1%	-		-
2023/12	965億	+6.3%	-		-

2008年12月

有形固定資産合計: 651億8600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
1年内返済予定の長期借入金: 17億5000万

2009年12月

有形固定資産合計: 602億7300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
1年内返済予定の長期借入金: 7億1200万

2010年12月

有形固定資産合計: 605億3000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
1年内返済予定の長期借入金: 40億1200万

2011年12月

有形固定資産合計: 617億5400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -7億6500万
1年内返済予定の長期借入金: 7億1200万

2012年12月

有形固定資産合計: 660億6500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
1年内返済予定の長期借入金: 37億1200万

2013年12月

有形固定資産合計: 659億100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
1年内返済予定の長期借入金: 48億1200万

2014年12月

有形固定資産合計: 660億9200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
1年内返済予定の長期借入金: -

2015年12月

有形固定資産合計: 630億1600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
1年内返済予定の長期借入金: -

2016年12月

有形固定資産合計: 599億5300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
1年内返済予定の長期借入金: -

2017年12月

有形固定資産合計: 626億6300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
1年内返済予定の長期借入金: -

2018年12月

有形固定資産合計: 670億8300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
1年内返済予定の長期借入金: -

2019年12月

有形固定資産合計: 743億7600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
1年内返済予定の長期借入金: -

2020年12月

有形固定資産合計: 783億100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
1年内返済予定の長期借入金: -

2021年12月

有形固定資産合計: 781億9300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
1年内返済予定の長期借入金: -

2022年12月

有形固定資産合計: 907億7400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
1年内返済予定の長期借入金: -

2023年12月

有形固定資産合計: 965億3200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
1年内返済予定の長期借入金: -