有形固定資産合計、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、退職給付引当金の増減額(△は減少)他4件
2008年12月
- 有形固定資産合計
- 651億8600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -8億6100万
- 環境整備費
- 1億6400万
- 包括利益
- -
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- -
- 設備投資額 - 接着材料事業
- -
2009年12月
- 有形固定資産合計
- 602億7300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -4億7400万
- 環境整備費
- 1億4200万
- 包括利益
- -
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- -
- 設備投資額 - 接着材料事業
- -
2010年12月
- 有形固定資産合計
- 605億3000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -4億900万
- 環境整備費
- 3億9800万
- 包括利益
- 132億5800万
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- -
- 設備投資額 - 接着材料事業
- -
2011年12月
- 有形固定資産合計
- 617億5400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -7億6500万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -5億3300万
- 環境整備費
- 4億3400万
- 包括利益
- 129億6600万
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- -
- 設備投資額 - 接着材料事業
- -
2012年12月
- 有形固定資産合計
- 660億6500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -3億2800万
- 環境整備費
- 1億5800万
- 包括利益
- 113億4500万
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- -
- 設備投資額 - 接着材料事業
- -
2013年12月
- 有形固定資産合計
- 659億100万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -3億7400万
- 環境整備費
- 9900万
- 包括利益
- 147億7200万
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- -
- 設備投資額 - 接着材料事業
- -
2014年12月
- 有形固定資産合計
- 660億9200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 環境整備費
- 8500万
- 包括利益
- 119億2000万
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- -
- 設備投資額 - 接着材料事業
- -
2015年12月
- 有形固定資産合計
- 630億1600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 環境整備費
- 1億6500万
- 包括利益
- 83億6200万
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- -
- 設備投資額 - 接着材料事業
- -
2016年12月
- 有形固定資産合計
- 599億5300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 環境整備費
- 2億500万
- 包括利益
- 134億7600万
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- -90億
- 設備投資額 - 接着材料事業
- -
2017年12月
- 有形固定資産合計
- 626億6300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 環境整備費
- 1億5400万
- 包括利益
- 187億4400万
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- -90億
- 設備投資額 - 接着材料事業
- -
2018年12月
- 有形固定資産合計
- 670億8300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 環境整備費
- 1億3500万
- 包括利益
- 75億2800万
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- -
- 設備投資額 - 接着材料事業
- -
2019年12月
- 有形固定資産合計
- 743億7600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 環境整備費
- 2億6800万
- 包括利益
- 115億2200万
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- -
- 設備投資額 - 接着材料事業
- 20億1300万
2020年12月
- 有形固定資産合計
- 783億100万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 環境整備費
- 1億4900万
- 包括利益
- 71億2900万
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- 140億
- 設備投資額 - 接着材料事業
- 22億9100万
2021年12月
- 有形固定資産合計
- 781億9300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 環境整備費
- 1億2700万
- 包括利益
- 171億5000万
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- 20億
- 設備投資額 - 接着材料事業
- 14億4100万
2022年12月
- 有形固定資産合計
- 907億7400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 環境整備費
- 2億800万
- 包括利益
- 133億3600万
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- -
- 設備投資額 - 接着材料事業
- 8億4100万
2023年12月
- 有形固定資産合計
- 965億3200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 環境整備費
- 1億2000万
- 包括利益
- 170億2400万
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- -
- 設備投資額 - 接着材料事業
- 11億6600万