4045 東亞合成

時価

1795億円

PER 予

15.42倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.83倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.78%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

有形固定資産合計、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、剰余金の配当（中間配当）他2件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	有形固定資産合計		在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減		剰余金の配当（中間配当）		非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額		退職給付に係る資産
2008/12	652億		-		-10.4億		-		-
2009/12	603億	-7.5%	-		-7.65億	赤縮	-		-
2010/12	605億	+0.4%	-		-8.83億	赤拡	-		-
2011/12	618億	+2%	-765百万		-12.2億	赤拡	-		-
2012/12	661億	+7%	-		-13.2億	赤拡	3百万		-
2013/12	659億	-0.2%	-		-		-		-
2014/12	661億	+0.3%	-		-		-		5.99億
2015/12	630億	-4.7%	-		-		-		16.7億	+179.3%
2016/12	600億	-4.9%	-		-		-		12.3億	-26.5%
2017/12	627億	+4.5%	-		-		-		19.3億	+57.4%
2018/12	671億	+7.1%	-		-		-		15.1億	-21.7%
2019/12	744億	+10.9%	-		-		-		20.5億	+35.1%
2020/12	783億	+5.3%	-		-		-		24.4億	+19.4%
2021/12	782億	-0.1%	-		-		-		31.7億	+29.7%
2022/12	908億	+16.1%	-		-		-		27億	-14.6%
2023/12	965億	+6.3%	-		-		-		37.4億	+38.2%

2008年12月

有形固定資産合計: 651億8600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -10億4300万
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
退職給付に係る資産: -

2009年12月

有形固定資産合計: 602億7300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -7億6500万
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
退職給付に係る資産: -

2010年12月

有形固定資産合計: 605億3000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -8億8300万
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
退職給付に係る資産: -

2011年12月

有形固定資産合計: 617億5400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -7億6500万
剰余金の配当（中間配当）: -12億2100万
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
退職給付に係る資産: -

2012年12月

有形固定資産合計: 660億6500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -13億1800万
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: 300万
退職給付に係る資産: -

2013年12月

有形固定資産合計: 659億100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
退職給付に係る資産: -

2014年12月

有形固定資産合計: 660億9200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
退職給付に係る資産: 5億9900万

2015年12月

有形固定資産合計: 630億1600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
退職給付に係る資産: 16億7300万

2016年12月

有形固定資産合計: 599億5300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
退職給付に係る資産: 12億2900万

2017年12月

有形固定資産合計: 626億6300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
退職給付に係る資産: 19億3400万

2018年12月

有形固定資産合計: 670億8300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
退職給付に係る資産: 15億1400万

2019年12月

有形固定資産合計: 743億7600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
退職給付に係る資産: 20億4500万

2020年12月

有形固定資産合計: 783億100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
退職給付に係る資産: 24億4100万

2021年12月

有形固定資産合計: 781億9300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
退職給付に係る資産: 31億6500万

2022年12月

有形固定資産合計: 907億7400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
退職給付に係る資産: 27億400万

2023年12月

有形固定資産合計: 965億3200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
退職給付に係る資産: 37億3600万