4045 東亞合成

時価

1792億円

PER 予

15.4倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.83倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.79%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

有形固定資産合計、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、剰余金の配当（中間配当）他3件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	有形固定資産合計	在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減	剰余金の配当（中間配当）	非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額	棚卸資産帳簿価額切下額	設備利用権
2008/12	652億	-	-10.4億	-	-	159百万
2009/12	603億 -7.5%	-	-7.65億赤縮	-	-	155百万 -2.5%
2010/12	605億 +0.4%	-	-8.83億赤拡	-	-	146百万 -5.8%
2011/12	618億 +2%	-765百万	-12.2億赤拡	-	-	145百万 -0.7%
2012/12	661億 +7%	-	-13.2億赤拡	3百万	55百万	138百万 -4.8%
2013/12	659億 -0.2%	-	-	-	76百万 +38.2%	140百万 +1.4%
2014/12	661億 +0.3%	-	-	-	212百万 +178.9%	127百万 -9.3%
2015/12	630億 -4.7%	-	-	-	-93百万赤転	126百万 -0.8%
2016/12	600億 -4.9%	-	-	-	-318百万赤拡	132百万 +4.8%
2017/12	627億 +4.5%	-	-	-	19百万黒転	131百万 -0.8%
2018/12	671億 +7.1%	-	-	-	86百万 +352.6%	130百万 -0.8%
2019/12	744億 +10.9%	-	-	-	47百万 -45.3%	130百万 ±0%
2020/12	783億 +5.3%	-	-	-	114百万 +142.6%	156百万 +20%
2021/12	782億 -0.1%	-	-	-	-38百万赤転	286百万 +83.3%
2022/12	908億 +16.1%	-	-	-	105百万黒転	268百万 -6.3%
2023/12	965億 +6.3%	-	-	-	215百万 +104.8%	258百万 -3.7%

2008年12月

有形固定資産合計: 651億8600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -10億4300万
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
棚卸資産帳簿価額切下額: -
設備利用権: 1億5900万

2009年12月

有形固定資産合計: 602億7300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -7億6500万
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
棚卸資産帳簿価額切下額: -
設備利用権: 1億5500万

2010年12月

有形固定資産合計: 605億3000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -8億8300万
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
棚卸資産帳簿価額切下額: -
設備利用権: 1億4600万

2011年12月

有形固定資産合計: 617億5400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -7億6500万
剰余金の配当（中間配当）: -12億2100万
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
棚卸資産帳簿価額切下額: -
設備利用権: 1億4500万

2012年12月

有形固定資産合計: 660億6500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -13億1800万
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: 300万
棚卸資産帳簿価額切下額: 5500万
設備利用権: 1億3800万

2013年12月

有形固定資産合計: 659億100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
棚卸資産帳簿価額切下額: 7600万
設備利用権: 1億4000万

2014年12月

有形固定資産合計: 660億9200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
棚卸資産帳簿価額切下額: 2億1200万
設備利用権: 1億2700万

2015年12月

有形固定資産合計: 630億1600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
棚卸資産帳簿価額切下額: -9300万
設備利用権: 1億2600万

2016年12月

有形固定資産合計: 599億5300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
棚卸資産帳簿価額切下額: -3億1800万
設備利用権: 1億3200万

2017年12月

有形固定資産合計: 626億6300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
棚卸資産帳簿価額切下額: 1900万
設備利用権: 1億3100万

2018年12月

有形固定資産合計: 670億8300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
棚卸資産帳簿価額切下額: 8600万
設備利用権: 1億3000万

2019年12月

有形固定資産合計: 743億7600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
棚卸資産帳簿価額切下額: 4700万
設備利用権: 1億3000万

2020年12月

有形固定資産合計: 783億100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
棚卸資産帳簿価額切下額: 1億1400万
設備利用権: 1億5600万

2021年12月

有形固定資産合計: 781億9300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
棚卸資産帳簿価額切下額: -3800万
設備利用権: 2億8600万

2022年12月

有形固定資産合計: 907億7400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
棚卸資産帳簿価額切下額: 1億500万
設備利用権: 2億6800万

2023年12月

有形固定資産合計: 965億3200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
剰余金の配当（中間配当）: -
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
棚卸資産帳簿価額切下額: 2億1500万
設備利用権: 2億5800万