有形固定資産合計、為替差損、株式給付引当金他3件
2008年12月
- 有形固定資産合計
- 651億8600万
- 為替差損
- 9億1400万
- 株式給付引当金
- -
- 当期変動額合計
- 1億7700万
- 為替差損益(△は益)
- 3億1200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2009年12月
- 有形固定資産合計
- 602億7300万
- 為替差損
- 7700万
- 株式給付引当金
- -
- 当期変動額合計
- 4億7300万
- 為替差損益(△は益)
- -1900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2010年12月
- 有形固定資産合計
- 605億3000万
- 為替差損
- 2億5100万
- 株式給付引当金
- -
- 当期変動額合計
- 4億9300万
- 為替差損益(△は益)
- 6000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2011年12月
- 有形固定資産合計
- 617億5400万
- 為替差損
- 6200万
- 株式給付引当金
- -
- 当期変動額合計
- -107億9300万
- 為替差損益(△は益)
- -1300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -7億6500万
2012年12月
- 有形固定資産合計
- 660億6500万
- 為替差損
- -
- 株式給付引当金
- -
- 当期変動額合計
- 2億1600万
- 為替差損益(△は益)
- -1億2300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2013年12月
- 有形固定資産合計
- 659億100万
- 為替差損
- -
- 株式給付引当金
- -
- 当期変動額合計
- -
- 為替差損益(△は益)
- -2億8700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2014年12月
- 有形固定資産合計
- 660億9200万
- 為替差損
- -
- 株式給付引当金
- -
- 当期変動額合計
- -
- 為替差損益(△は益)
- -1億5200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2015年12月
2016年12月
- 有形固定資産合計
- 599億5300万
- 為替差損
- 9500万
- 株式給付引当金
- -
- 当期変動額合計
- -
- 為替差損益(△は益)
- 4600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2017年12月
- 有形固定資産合計
- 626億6300万
- 為替差損
- 3800万
- 株式給付引当金
- -
- 当期変動額合計
- -
- 為替差損益(△は益)
- -1700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2018年12月
- 有形固定資産合計
- 670億8300万
- 為替差損
- 1億
- 株式給付引当金
- -
- 当期変動額合計
- -
- 為替差損益(△は益)
- 9400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2019年12月
- 有形固定資産合計
- 743億7600万
- 為替差損
- -
- 株式給付引当金
- -
- 当期変動額合計
- -
- 為替差損益(△は益)
- -2億1800万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2020年12月
- 有形固定資産合計
- 783億100万
- 為替差損
- 4億100万
- 株式給付引当金
- -
- 当期変動額合計
- -
- 為替差損益(△は益)
- 3億100万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2021年12月
- 有形固定資産合計
- 781億9300万
- 為替差損
- -
- 株式給付引当金
- -
- 当期変動額合計
- -
- 為替差損益(△は益)
- -5700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2022年12月
- 有形固定資産合計
- 907億7400万
- 為替差損
- -
- 株式給付引当金
- -
- 当期変動額合計
- -
- 為替差損益(△は益)
- -6億6000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2023年12月
- 有形固定資産合計
- 965億3200万
- 為替差損
- -
- 株式給付引当金
- 1億4500万
- 当期変動額合計
- -
- 為替差損益(△は益)
- -3億9900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -