構築物(純額)
個別
- 2012年12月31日
- 21億5500万
- 2013年12月31日 +62.18%
- 34億9500万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2014/07/25 10:15
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)建物および構築物 2~75年 機械装置および車両運搬具 2~15年 工具器具備品 2~20年
定額法 - #2 固定資産処分損の注記
- ※7 固定資産処分損の内訳2014/07/25 10:15
前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日) 当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 除却費用 370 140 建物及び構築物ほか 92 60 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 前連結会計年度(平成24年12月31日)2014/07/25 10:15
注 長期借入金には1年内返済予定額(22百万円)を含んでおります。担保資産 担保に対応する債務 種類 期末簿価(百万円) 担保権の種類 内容 期末残高(百万円) 建物及び構築物 6,405 工場財団 長期借入金 25 機械装置及び運搬具 6,509 〃
当連結会計年度(平成25年12月31日) - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 期増加額のうち、子会社2社の吸収合併による増加額が、次の通り含まれております。
(建物) 4,679百万円
(構築物) 4,142百万円
(機械及び装置) 25,661百万円
(車両運搬具) 43百万円
(工具、器具及び備品) 2,047百万円
(土地) 599百万円
(建設仮勘定) 818百万円
(ソフトウエア) 45百万円
(設備利用権) 27百万円2014/07/25 10:15 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 以下の資産または資産グループについて減損損失を計上しております。2014/07/25 10:15
(経緯およびグルーピングの方法)(単位 百万円) 場所 用途 種類 減損損失 名古屋市港区 無機塩化物製造設備 建物および構築物等 542 名古屋市南区 遊休資産 建物および構築物 245 合計 787
当社および連結子会社は、原則として事業用資産については他の資産または資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位として事業部門別にグルーピングを行い、また、遊休資産については個々の単位でグルーピングしております。これらの資産について、収益性の低下、将来における具体的な使用計画がないことおよび回収可能価額が帳簿価額を下回るものについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(787百万円)として特別損失に計上しております。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2014/07/25 10:15
② 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 2~75年 機械装置及び運搬具 2~15年 工具、器具及び備品 2~20年
定額法