固定資産
連結
- 2013年12月31日
- 913億1100万
- 2014年12月31日 +6.09%
- 968億7000万
個別
- 2013年12月31日
- 940億2500万
- 2014年12月31日 +3.09%
- 969億2600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3) 減価償却費の調整額は、主に各報告セグメントに配分していない全社費用であります。2015/03/30 13:10
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産の設備投資額であります。
3 セグメント利益は連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、新規製品の研究開発事業、設備等の建設および修繕事業、輸送事業、商社事業等を含んでおります。
2 調整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額は、主にセグメント間取引消去によるものです。
(2) セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産77,192百万円およびセグメント間取引消去が含まれております。
(3) 減価償却費の調整額は、主に各報告セグメントに配分していない全社費用であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産の設備投資額であります。
3 セグメント利益は連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 減価償却費には長期前払費用の償却額が含まれております。2015/03/30 13:10 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払2015/03/30 13:10
利子込み法により算定しております。 - #4 事業等のリスク
- 当社グループは、事業運営に必要な資金調達を行っており、金利変動が当社グループの経営成績および財政状況に影響を及ぼすおそれがあります。2015/03/30 13:10
(9) 固定資産の減損会計適用による影響について
当社グループは、固定資産の減損に係る会計基準を適用しております。この基準の適用に伴い、今後の土地等の時価や事業環境の大幅な変動によって、当社グループの経営成績および財政状況に影響を及ぼすおそれがあります。 - #5 固定資産の減価償却の方法
- 4 固定資産の減価償却の方法2015/03/30 13:10
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #6 固定資産処分損の注記
- 固定資産処分損の内訳
2015/03/30 13:10前事業年度
(自 平成25年1月1日
至 平成25年12月31日)当事業年度
(自 平成26年1月1日
至 平成26年12月31日)建物 15 百万円 42 百万円 除却費用 131 333 機械及び装置ほか 60 78 - #7 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳
2015/03/30 13:10前連結会計年度
(自 平成25年1月1日
至 平成25年12月31日)当連結会計年度
(自 平成26年1月1日
至 平成26年12月31日)土地ほか ― 275 百万円 - #8 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産処分損の内訳
2015/03/30 13:10前連結会計年度
(自 平成25年1月1日
至 平成25年12月31日)当連結会計年度
(自 平成26年1月1日
至 平成26年12月31日)機械装置及び運搬具 48 百万円 33 百万円 除却費用 140 362 建物及び構築物ほか 60 113 - #9 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※4 有形固定資産の減価償却累計額2015/03/30 13:10
- #10 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/03/30 13:10
(単位:百万円) - #11 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/03/30 13:10
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年12月31日) 当連結会計年度(平成26年12月31日) 退職給付信託設定益 △600 ― 固定資産圧縮積立金 △303 △503 退職給付信託返還有価証券 ― △ 257
- #12 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- 貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。2015/03/30 13:10
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #13 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2015/03/30 13:10
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法