構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物および構築物	2～75年
機械装置および車両運搬具	2～17年
工具器具備品	2～20年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2015/03/30 13:10

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※7 固定資産処分損の内訳

	前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)		当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)
除却費用	140		362
建物及び構築物ほか	60		113

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

前連結会計年度(平成25年12月31日)

担保資産			担保に対応する債務
種類	期末簿価(百万円)	担保権の種類	内容	期末残高(百万円)
建物及び構築物	6,680	工場財団	長期借入金	3
機械装置及び運搬具	7,358	〃

注 長期借入金には1年内返済予定額(3百万円)を含んでおります。
当連結会計年度(平成26年12月31日)

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#4 減損損失に関する注記（連結）

(減損損失の内訳)
減損損失の内訳は、建物および構築物78百万円、機械装置および運搬具704百万円、他1百万円であります。
(回収可能価額の算定方法等)

2015/03/30 13:10

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	2～75年
機械装置及び運搬具	2～17年
工具、器具及び備品	2～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2015/03/30 13:10