4045 東亞合成

4045
2026/05/15
時価
1888億円
PER 予
16.14倍
2009年以降
6.17-27.13倍
(2009-2025年)
PBR
0.87倍
2009年以降
0.51-1.14倍
(2009-2025年)
配当 予
4%
ROE 予
5.4%
ROA 予
4.05%
資料
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有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
2 報告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」と同一であります。
2021/03/30 12:57
#2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
連結子会社
3社 主要な非連結子会社は東亞建装㈱であります。
非連結子会社の総資産の合計額、売上高の合計額、当期純損益の合計額および利益剰余金の合計額は、全体として連結財務諸表に重要な影響を及ぼしておりません。2021/03/30 12:57
#3 主要な顧客ごとの情報
2 主要な顧客ごとの情報
特定の顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の10%未満であるため、記載を省略しております。
2021/03/30 12:57
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」と同一であります。
報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に市場実勢価格に基づいております。2021/03/30 12:57
#5 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類しております。
2021/03/30 12:57
#6 株式の保有状況(連結)
a.保有方針および保有の合理性を検証する方法ならびに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容
当社は、取引関係の維持強化、業務提携の構築等の観点から当社の中長期的な企業価値の向上に資すると判断した場合、当該取引先の株式を取得・保有します。当社は、毎年定期的に、当該株式について、当該取引先に対する売上高、仕入高および過去3年分の営業利益への貢献度をはじめとした総合的な関係の維持強化および保有による便益やリスクが資本コストに見合っているかを総合的に勘案し、その保有効果等について検証したうえで、取締役会で報告を行っています。中長期的な企業価値の向上に資すると認められない株式は売却を進めます。当事業年度は、非上場株式以外の株式5銘柄の売却を実施しました。
b.銘柄数および貸借対照表計上額
2021/03/30 12:57
#7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
③中期経営計画「Stage up for the Future」数値目標
2022年目標
売上高1,630億円
営業利益170億円
(2020年から2022年の3年間累計)
海外売上高325億円
(参考)海外売上高比率20%
(イ)設備投資計画
前中期経営計画に引き続き、高付加価値製品の投資に注力するとともに、基幹化学品事業の設備更新と工場自動化、情報関連の投資を強化し、2020年から2022年までの3年累計で440億円を目標とする。
2021/03/30 12:57
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当社グループを取り巻く事業環境につきましては、自動車やエレクトロニクス関連製品の需要は、年後半に向けてコロナ禍前の水準に回復してきましたが、一方、製紙向けなどの回復は遅れ、需要構造に大きな変化が生じました。このような状況の下、当社グループは、半導体関連や抗菌・抗ウイルス向け製品の出荷に注力するとともに、安全・安定操業の維持継続とコスト削減に努め、減益幅の圧縮に努めました。
この結果、当連結会計年度の売上高は1,333億9千2百万円(前年度比8.0%減収)、営業利益は123億3千6百万円(前年度比10.5%減益)、経常利益は130億5千4百万円(前年度比14.3%減益)、親会社株主に帰属する当期純利益は81億4千2百万円(前年度比21.6%減益)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。
2021/03/30 12:57
#9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
3社 主要な非連結子会社は東亞建装㈱であります。
非連結子会社の総資産の合計額、売上高の合計額、当期純損益の合計額および利益剰余金の合計額は、全体として連結財務諸表に重要な影響を及ぼしておりません。
2 持分法の適用に関する事項
2021/03/30 12:57
#10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との取引にかかるもの
前事業年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)当事業年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日)
関係会社に対する売上高13,202百万円12,413百万円
関係会社からの仕入高16,99414,207
2021/03/30 12:57

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