為替換算調整勘定、当期変動額合計、事業構造改善費用他3件
2007年3月
2008年3月
- 為替換算調整勘定
- 7200万
- 当期変動額合計
- 12億5700万
- 事業構造改善費用
- -
- 減価償却費 - 基礎化学品事業
- -
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -2億5300万
2009年3月
- 為替換算調整勘定
- -4億7900万
- 当期変動額合計
- -14億6400万
- 事業構造改善費用
- -
- 減価償却費 - 基礎化学品事業
- -
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -25億1300万
2010年3月
- 為替換算調整勘定
- -3億8400万
- 当期変動額合計
- 12億3800万
- 事業構造改善費用
- -
- 減価償却費 - 基礎化学品事業
- -
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 30億9900万
2011年3月
- 為替換算調整勘定
- -4億9700万
- 当期変動額合計
- 11億600万
- 事業構造改善費用
- -
- 減価償却費 - 基礎化学品事業
- -
- 環境対策引当金繰入額
- 2200万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -5900万
2012年3月
- 為替換算調整勘定
- -5億9500万
- 当期変動額合計
- -10億5500万
- 事業構造改善費用
- -
- 減価償却費 - 基礎化学品事業
- -
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -10億5700万
2013年3月
- 為替換算調整勘定
- -3億100万
- 当期変動額合計
- -75億5300万
- 事業構造改善費用
- 9億400万
- 減価償却費 - 基礎化学品事業
- -
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 3億9700万
2014年3月
- 為替換算調整勘定
- 1億2500万
- 当期変動額合計
- -
- 事業構造改善費用
- -
- 減価償却費 - 基礎化学品事業
- -
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 11億9700万
2015年3月
- 為替換算調整勘定
- 3億8000万
- 当期変動額合計
- -
- 事業構造改善費用
- -
- 減価償却費 - 基礎化学品事業
- 4億6300万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 1億1100万
2016年3月
- 為替換算調整勘定
- 2億600万
- 当期変動額合計
- -
- 事業構造改善費用
- -
- 減価償却費 - 基礎化学品事業
- 4億7300万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -10億8300万
2017年3月
- 為替換算調整勘定
- 5000万
- 当期変動額合計
- -
- 事業構造改善費用
- -
- 減価償却費 - 基礎化学品事業
- 5億2100万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -21億2400万
2018年3月
- 為替換算調整勘定
- 3億5500万
- 当期変動額合計
- -
- 事業構造改善費用
- -
- 減価償却費 - 基礎化学品事業
- 5億9200万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -18億1500万
2019年3月
- 為替換算調整勘定
- -1500万
- 当期変動額合計
- -
- 事業構造改善費用
- -
- 減価償却費 - 基礎化学品事業
- 6億8800万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -10億8400万
2020年3月
- 為替換算調整勘定
- -2億6300万
- 当期変動額合計
- -
- 事業構造改善費用
- -
- 減価償却費 - 基礎化学品事業
- 7億4100万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -8億3700万
2021年3月
- 為替換算調整勘定
- -2億1400万
- 当期変動額合計
- -
- 事業構造改善費用
- -
- 減価償却費 - 基礎化学品事業
- 8億2100万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 13億600万
2022年3月
- 為替換算調整勘定
- 4億1300万
- 当期変動額合計
- -
- 事業構造改善費用
- -
- 減価償却費 - 基礎化学品事業
- 8億7700万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -24億1700万
2023年3月
- 為替換算調整勘定
- 15億3400万
- 当期変動額合計
- -
- 事業構造改善費用
- -
- 減価償却費 - 基礎化学品事業
- 8億6300万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -105億5500万