商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 33億4200万
- 2010年3月31日 -43.33%
- 18億9400万
- 2011年3月31日 -4.7%
- 18億500万
- 2012年3月31日 +17.67%
- 21億2400万
- 2013年3月31日 -7.77%
- 19億5900万
- 2014年3月31日 +14.19%
- 22億3700万
- 2015年3月31日 -9.3%
- 20億2900万
- 2016年3月31日 +8.82%
- 22億800万
- 2017年3月31日 +16.26%
- 25億6700万
- 2018年3月31日 +10.56%
- 28億3800万
- 2019年3月31日 +23.11%
- 34億9400万
- 2020年3月31日 +16.03%
- 40億5400万
- 2021年3月31日 +5.92%
- 42億9400万
- 2022年3月31日 +20.68%
- 51億8200万
- 2023年3月31日 +36.14%
- 70億5500万
個別
- 2008年3月31日
- 17億2900万
- 2009年3月31日 +28.22%
- 22億1700万
- 2010年3月31日 -47.09%
- 11億7300万
- 2011年3月31日 +4.69%
- 12億2800万
- 2012年3月31日 -0.9%
- 12億1700万
- 2013年3月31日 -18.49%
- 9億9200万
- 2014年3月31日 +41.94%
- 14億800万
- 2015年3月31日 -6.46%
- 13億1700万
- 2016年3月31日 +4.02%
- 13億7000万
- 2017年3月31日 +8.32%
- 14億8400万
- 2018年3月31日 +23.99%
- 18億4000万
- 2019年3月31日 +16.25%
- 21億3900万
- 2020年3月31日 +11.69%
- 23億8900万
- 2021年3月31日 +5.44%
- 25億1900万
- 2022年3月31日 +35.05%
- 34億200万
- 2023年3月31日 +31.48%
- 44億7300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法を採用しております。
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
② 棚卸資産
商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品
主として月別移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/29 15:17 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ② 棚卸資産2023/06/29 15:17
商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品
主として月別移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (2) 棚卸資産2023/06/29 15:17
商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品……月別移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法