無形固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 3億8200万
- 2014年3月31日 -22.25%
- 2億9700万
個別
- 2013年3月31日
- 3億7600万
- 2014年3月31日 -27.13%
- 2億7400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- その他の項目の減価償却費の調整額△242百万円は、セグメント間消去であります。2014/06/27 15:18
その他の項目の有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額△277百万円は、セグメント間消去であります。
2.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失の調整額55百万円は、セグメント間取引消去であります。
セグメント資産の調整額40百万円は、セグメント間消去△1,431百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産1,472百万円が含まれております。
その他の項目の減価償却費の調整額△108百万円は、セグメント間消去であります。
その他の項目の有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額△48百万円は、セグメント間消去であります。2014/06/27 15:18 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 2014/06/27 15:18
前連結会計年度(平成25年3月31日) 有形固定資産その他 49 47 2 無形固定資産その他 29 26 3 合計 79 74 5
(注)取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。当連結会計年度(平成26年3月31日) 有形固定資産その他 49 49 - 無形固定資産その他 29 29 - 合計 79 79 - - #4 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2014/06/27 15:18 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
ただし、精密化学品事業部門の「機械装置」は定率法を採用しております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/27 15:18