自己株式、減価償却費 - 設備事業、法人税等の還付額他4件
2007年3月
2008年3月
- 自己株式
- -600万
- 減価償却費 - 設備事業
- -
- 法人税等の還付額
- -
- 売上高 - 設備事業
- -
- 関係会社株式
- 2億5900万
- 当期製品製造原価
- 257億8000万
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- -3億4100万
2009年3月
- 自己株式
- -600万
- 減価償却費 - 設備事業
- -
- 法人税等の還付額
- -
- 売上高 - 設備事業
- -
- 関係会社株式
- 2億5900万
- 当期製品製造原価
- 256億8200万
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- -7億5800万
2010年3月
- 自己株式
- -600万
- 減価償却費 - 設備事業
- -
- 法人税等の還付額
- 4億2400万
- 売上高 - 設備事業
- -
- 関係会社株式
- 2億5900万
- 当期製品製造原価
- 246億3800万
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- 3億3400万
2011年3月
- 自己株式
- -800万
- 減価償却費 - 設備事業
- -
- 法人税等の還付額
- -
- 売上高 - 設備事業
- -
- 関係会社株式
- 2億5900万
- 当期製品製造原価
- 252億1100万
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- 4億400万
2012年3月
- 自己株式
- -800万
- 減価償却費 - 設備事業
- -
- 法人税等の還付額
- -
- 売上高 - 設備事業
- -
- 関係会社株式
- 2億8800万
- 当期製品製造原価
- 252億500万
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- -1億5300万
2013年3月
- 自己株式
- -800万
- 減価償却費 - 設備事業
- 2800万
- 法人税等の還付額
- 2100万
- 売上高 - 設備事業
- -
- 関係会社株式
- 2億8800万
- 当期製品製造原価
- 247億3800万
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- 1億8000万
2014年3月
- 自己株式
- -800万
- 減価償却費 - 設備事業
- 2200万
- 法人税等の還付額
- 2300万
- 売上高 - 設備事業
- -
- 関係会社株式
- 2億8800万
- 当期製品製造原価
- -
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- 1億6200万
2015年3月
- 自己株式
- -900万
- 減価償却費 - 設備事業
- 2700万
- 法人税等の還付額
- 1300万
- 売上高 - 設備事業
- 27億6500万
- 関係会社株式
- 2億8800万
- 当期製品製造原価
- -
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- -3億3000万
2016年3月
- 自己株式
- -1000万
- 減価償却費 - 設備事業
- -
- 法人税等の還付額
- -
- 売上高 - 設備事業
- 33億500万
- 関係会社株式
- 2億8800万
- 当期製品製造原価
- -
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- -2億4600万
2017年3月
- 自己株式
- -1200万
- 減価償却費 - 設備事業
- -
- 法人税等の還付額
- -
- 売上高 - 設備事業
- 53億1000万
- 関係会社株式
- 2億8800万
- 当期製品製造原価
- -
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- -1億4900万
2018年3月
- 自己株式
- -1200万
- 減価償却費 - 設備事業
- -
- 法人税等の還付額
- -
- 売上高 - 設備事業
- 49億3500万
- 関係会社株式
- 5億300万
- 当期製品製造原価
- -
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- -2億2800万
2019年3月
- 自己株式
- -1200万
- 減価償却費 - 設備事業
- -
- 法人税等の還付額
- -
- 売上高 - 設備事業
- 47億3400万
- 関係会社株式
- 25億6000万
- 当期製品製造原価
- -
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- 2800万
2020年3月
- 自己株式
- -1200万
- 減価償却費 - 設備事業
- -
- 法人税等の還付額
- -
- 売上高 - 設備事業
- 56億9500万
- 関係会社株式
- 25億6000万
- 当期製品製造原価
- -
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- -1億3800万
2021年3月
- 自己株式
- -7000万
- 減価償却費 - 設備事業
- -
- 法人税等の還付額
- -
- 売上高 - 設備事業
- 39億9300万
- 関係会社株式
- 25億6000万
- 当期製品製造原価
- -
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- -8800万
2022年3月
- 自己株式
- -6800万
- 減価償却費 - 設備事業
- -
- 法人税等の還付額
- -
- 売上高 - 設備事業
- 48億8100万
- 関係会社株式
- 47億400万
- 当期製品製造原価
- -
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- -21億5500万
2023年3月
- 自己株式
- -6500万
- 減価償却費 - 設備事業
- -
- 法人税等の還付額
- -
- 売上高 - 設備事業
- 57億4000万
- 関係会社株式
- 47億400万
- 当期製品製造原価
- -
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- -10億9100万
2024年3月
- 自己株式
- -6600万
- 減価償却費 - 設備事業
- -
- 法人税等の還付額
- -
- 売上高 - 設備事業
- 61億3300万
- 関係会社株式
- 47億400万
- 当期製品製造原価
- -
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- 7億4500万