4047 関東電化工業

時価

495億円

PER 予

17.06倍

2010年以降

赤字-56.16倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.64-2.84倍
（2010-2024年）

1.86%

ROE 予

4.53%

ROA 予

2.31%

自己株式、団体定期保険金、資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	自己株式		団体定期保険金		資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額		当期製品製造原価		その他の流動資産の増減額（△は増加）
2007/03	-5百万		-		-		-		-
2008/03	-6百万	赤拡	58百万		-		258億		-3.41億
2009/03	-6百万	±0%	-		-		257億	-0.4%	-7.58億	赤拡
2010/03	-6百万	±0%	-		-		246億	-4.1%	3.34億	黒転
2011/03	-8百万	赤拡	-		89百万		252億	+2.3%	4.04億	+21%
2012/03	-8百万	±0%	-		-		252億	-0%	-1.53億	赤転
2013/03	-8百万	±0%	-		-		247億	-1.9%	1.8億	黒転
2014/03	-8百万	±0%	-		-		-		1.62億	-10%
2015/03	-9百万	赤拡	-		-		-		-3.3億	赤転
2016/03	-10百万	赤拡	-		-		-		-2.46億	赤縮
2017/03	-12百万	赤拡	-		-		-		-1.49億	赤縮
2018/03	-12百万	±0%	-		-		-		-2.28億	赤拡
2019/03	-12百万	±0%	-		-		-		0.28億	黒転
2020/03	-12百万	±0%	-		-		-		-1.38億	赤転
2021/03	-70百万	赤拡	-		-		-		-0.88億	赤縮
2022/03	-68百万	赤縮	-		-		-		-21.6億	赤拡
2023/03	-65百万	赤縮	-		-		-		-10.9億	赤縮
2024/03	-66百万	赤拡	-		-		-		7.45億	黒転

2007年3月

自己株式: -500万
団体定期保険金: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
当期製品製造原価: -
その他の流動資産の増減額（△は増加）: -

2008年3月

自己株式: -600万
団体定期保険金: 5800万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
当期製品製造原価: 257億8000万
その他の流動資産の増減額（△は増加）: -3億4100万

2009年3月

自己株式: -600万
団体定期保険金: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
当期製品製造原価: 256億8200万
その他の流動資産の増減額（△は増加）: -7億5800万

2010年3月

自己株式: -600万
団体定期保険金: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
当期製品製造原価: 246億3800万
その他の流動資産の増減額（△は増加）: 3億3400万

2011年3月

自己株式: -800万
団体定期保険金: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 8900万
当期製品製造原価: 252億1100万
その他の流動資産の増減額（△は増加）: 4億400万

2012年3月

自己株式: -800万
団体定期保険金: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
当期製品製造原価: 252億500万
その他の流動資産の増減額（△は増加）: -1億5300万

2013年3月

自己株式: -800万
団体定期保険金: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
当期製品製造原価: 247億3800万
その他の流動資産の増減額（△は増加）: 1億8000万

2014年3月

自己株式: -800万
団体定期保険金: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
当期製品製造原価: -
その他の流動資産の増減額（△は増加）: 1億6200万

2015年3月

自己株式: -900万
団体定期保険金: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
当期製品製造原価: -
その他の流動資産の増減額（△は増加）: -3億3000万

2016年3月

自己株式: -1000万
団体定期保険金: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
当期製品製造原価: -
その他の流動資産の増減額（△は増加）: -2億4600万

2017年3月

自己株式: -1200万
団体定期保険金: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
当期製品製造原価: -
その他の流動資産の増減額（△は増加）: -1億4900万

2018年3月

自己株式: -1200万
団体定期保険金: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
当期製品製造原価: -
その他の流動資産の増減額（△は増加）: -2億2800万

2019年3月

自己株式: -1200万
団体定期保険金: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
当期製品製造原価: -
その他の流動資産の増減額（△は増加）: 2800万

2020年3月

自己株式: -1200万
団体定期保険金: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
当期製品製造原価: -
その他の流動資産の増減額（△は増加）: -1億3800万

2021年3月

自己株式: -7000万
団体定期保険金: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
当期製品製造原価: -
その他の流動資産の増減額（△は増加）: -8800万

2022年3月

自己株式: -6800万
団体定期保険金: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
当期製品製造原価: -
その他の流動資産の増減額（△は増加）: -21億5500万

2023年3月

自己株式: -6500万
団体定期保険金: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
当期製品製造原価: -
その他の流動資産の増減額（△は増加）: -10億9100万

2024年3月

自己株式: -6600万
団体定期保険金: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
当期製品製造原価: -
その他の流動資産の増減額（△は増加）: 7億4500万