有形固定資産・・・・・・	定額法
無形固定資産・・・・・・	定額法 (自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。)

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#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 4～15年
(b) 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法

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#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(2) 固定資産の減価償却方法

有形固定資産・・・・・・	定額法
無形固定資産・・・・・・	定額法 (自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。)

(3) 引当金の計上基準
① 貸倒引当金

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(a) 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8～50年
機械装置及び運搬具 4～15年
(b) 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法
(自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づいております。)
(c) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2019/06/20 14:15