建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
機械及び装置 定額法
その他の有形固定資産(リース資産を除く) 定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については定額法
(2)無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2017/01/11 13:06

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損
建物及び構築物	10百万円	41百万円
機械装置及び運搬具	8 〃	24 〃

2017/01/11 13:06

#3 担保に供している資産の注記（連結）

2 ※2 このうち、借入金の担保に供されている資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
(担保に供されている資産)
建物及び構築物	1,483百万円	1,450百万円
機械装置及び運搬具	1,224 〃	1,235 〃
(上記のうち工場財団抵当として担保に供されている資産)
建物及び構築物	848百万円	828百万円
機械装置及び運搬具	1,224 〃	1,235 〃

2017/01/11 13:06

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として機械装置は定額法、その他の有形固定資産は定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
2 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間に基づく定額法によっております。
また、土地使用権については、土地使用契約期間に基づき毎期均等償却しております。
3 リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、主としてリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2017/01/11 13:06