#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 4 減価償却費の調整額には、各セグメントに配分していない資産に係る償却費が含まれております。
5 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額には、各セグメントに配分していない資産に係る増加額が含まれております。
6 セグメント資産の金額は経営資源の配分の決定や業績の評価など、定期的な検討の対象となっていないため記載しておりません。
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#2 セグメント表の脚注（連結）: 部顧客への売上高の調整額には、請負工事に係る収益計上のうち工事進行基準に基づく売上高が含まれております。
2 セグメント利益の調整額には、棚卸資産に係る未実現損益及び各セグメントに配分していない一般管理費が含まれております。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の経常利益と調整を行っております。
4 減価償却費の調整額には、各セグメントに配分していない資産に係る償却費が含まれております。
5 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額には、各セグメントに配分していない資産に係る増加額が含まれております。
6 セグメント資産の金額は経営資源の配分の決定や業績の評価など、定期的な検討の対象となっていないため記載しておりません。2019/06/27 11:54
#3 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2019/06/27 11:54
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
2 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 取得した建物附属設備及び構築物については定額法
(2)無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間に基づく定額法によっております。
また、土地使用権については、土地使用契約期間に基づき毎期均等償却しております。2019/06/27 11:54