4097 高圧ガス工業

4097
2026/05/12
時価
618億円
PER 予
13.64倍
2010年以降
7.42-16.92倍
(2010-2025年)
PBR
0.75倍
2010年以降
0.49-1.02倍
(2010-2025年)
配当 予
3.6%
ROE 予
5.51%
ROA 予
3.6%
資料
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高圧ガス工業(4097)の当期純利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
26億6445万
2009年3月31日 -16.22%
22億3230万
2009年12月31日 -33.2%
14億9117万
2010年3月31日 +38.4%
20億6378万
2010年6月30日 -67.53%
6億7004万
2010年9月30日 +106.17%
13億8144万
2010年12月31日 +60.82%
22億2168万
2011年3月31日 +23.04%
27億3348万
2011年6月30日 -71.28%
7億8510万
2011年9月30日 +73.73%
13億6394万
2011年12月31日 +59.99%
21億8215万
2012年3月31日 +25.33%
27億3484万
2012年6月30日 -73.59%
7億2224万
2012年9月30日 +88.07%
13億5835万
2012年12月31日 +58.24%
21億4948万
2013年3月31日 +25.63%
27億41万
2013年6月30日 -77.42%
6億966万
2013年9月30日 +98.51%
12億1023万
2013年12月31日 +68.56%
20億3994万
2014年3月31日 +45.77%
29億7372万
2014年6月30日 -77.92%
6億5672万
2014年9月30日 +99.45%
13億983万
2014年12月31日 +69.54%
22億2073万
2015年3月31日 +26.54%
28億1014万
2016年3月31日 +9.85%
30億8700万
2019年9月30日 -40.17%
18億4700万
2020年3月31日 +106.01%
38億500万
2020年9月30日 -68.52%
11億9800万

個別

2008年3月31日
26億9218万
2009年3月31日 -16.57%
22億4610万
2010年3月31日 -7.72%
20億7273万
2011年3月31日 +7.53%
22億2871万
2012年3月31日 -2.72%
21億6810万
2013年3月31日 +2.16%
22億1503万
2014年3月31日 +9.49%
24億2513万
2015年3月31日 -11%
21億5840万
2016年3月31日 +5.82%
22億8400万
2017年3月31日 +2.06%
23億3100万
2018年3月31日 -27.07%
17億
2019年3月31日 +38.71%
23億5800万
2020年3月31日 +21.03%
28億5400万
2021年3月31日 -5.57%
26億9500万
2022年3月31日 +10.8%
29億8600万
2023年3月31日 +10.85%
33億1000万
2024年3月31日 +4.74%
34億6700万
2025年3月31日 +22.9%
42億6100万

有報情報

#1 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表(連結)
このような状況のなか、接着剤を製造している名古屋工場の設備老朽化と建物のガス製造設備との保安距離の関係から耐震補強が困難なことから、工場を移転することとなり、工場移転を契機として、設備の使用方法に照らした償却方法の見直しを実施しました。その結果、当社の有形固定資産は、長期的かつ安定的に稼働することが見込まれるため、当社の有形固定資産の減価償却方法として使用可能期間にわたって平均的に原価配分する定額法を採用することが、経営実態をより適切に反映すると判断したものです。
この変更により、従来の方法によった場合と比較して、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ716百万円増加しております。
2025/06/23 10:10
#2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
このような状況のなか、接着剤を製造している名古屋工場の設備老朽化と建物のガス製造設備との保安距離の関係から耐震補強が困難なことから、工場を移転することとなり、工場移転を契機として、設備の使用方法に照らした償却方法の見直しを実施しました。その結果、当社グループの有形固定資産は、長期的かつ安定的に稼働することが見込まれるため、当社グループの有形固定資産の減価償却方法として使用可能期間にわたって平均的に原価配分する定額法を採用することが、経営実態をより適切に反映すると判断したものです。
この変更により、従来の方法によった場合と比較して、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ813百万円増加しております。
2025/06/23 10:10
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度におけるわが国経済は、企業収益や雇用・所得環境等の改善により、景気は緩やかな回復基調にあるものの、中国経済の先行き懸念等による海外景気の下振れや、エネルギー価格や原材料価格の高止まりなどの影響により、先行き不透明な状況で推移いたしました。
このような状況のなか、当社グループは市場が求める安全・安心な製品やサービスを供給することを基本とし、安定的な収益確保に向けた販売体制の強化や生産体制の効率化に取り組んでまいりました。その結果、当連結会計年度の売上高は982億61百万円(前連結会計年度比6.1%増加)、営業利益は59億69百万円(前連結会計年度比4.0%増加)、経常利益は66億42百万円(前連結会計年度比0.2%減少)、親会社株主に帰属する当期純利益は47億84百万円(前連結会計年度比6.2%増加)となりました。
当社グループのセグメント別の状況は次のとおりであります。
2025/06/23 10:10
#4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前連結会計年度(自 令和5年4月1日至 令和6年3月31日)当連結会計年度(自 令和6年4月1日至 令和7年3月31日)
1株当たり純資産額1,371円58銭1,429円54銭
1株当たり当期純利益金額81円57銭86円68銭
(注) 1 前連結会計年度及び当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式がないため、記載していません。
2 算定上の基礎
2025/06/23 10:10

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