高圧ガス工業(4097)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 26億6445万
- 2009年3月31日 -16.22%
- 22億3230万
- 2009年12月31日 -33.2%
- 14億9117万
- 2010年3月31日 +38.4%
- 20億6378万
- 2010年6月30日 -67.53%
- 6億7004万
- 2010年9月30日 +106.17%
- 13億8144万
- 2010年12月31日 +60.82%
- 22億2168万
- 2011年3月31日 +23.04%
- 27億3348万
- 2011年6月30日 -71.28%
- 7億8510万
- 2011年9月30日 +73.73%
- 13億6394万
- 2011年12月31日 +59.99%
- 21億8215万
- 2012年3月31日 +25.33%
- 27億3484万
- 2012年6月30日 -73.59%
- 7億2224万
- 2012年9月30日 +88.07%
- 13億5835万
- 2012年12月31日 +58.24%
- 21億4948万
- 2013年3月31日 +25.63%
- 27億41万
- 2013年6月30日 -77.42%
- 6億966万
- 2013年9月30日 +98.51%
- 12億1023万
- 2013年12月31日 +68.56%
- 20億3994万
- 2014年3月31日 +45.77%
- 29億7372万
- 2014年6月30日 -77.92%
- 6億5672万
- 2014年9月30日 +99.45%
- 13億983万
- 2014年12月31日 +69.54%
- 22億2073万
- 2015年3月31日 +26.54%
- 28億1014万
- 2016年3月31日 +9.85%
- 30億8700万
- 2019年9月30日 -40.17%
- 18億4700万
- 2020年3月31日 +106.01%
- 38億500万
- 2020年9月30日 -68.52%
- 11億9800万
個別
- 2008年3月31日
- 26億9218万
- 2009年3月31日 -16.57%
- 22億4610万
- 2010年3月31日 -7.72%
- 20億7273万
- 2011年3月31日 +7.53%
- 22億2871万
- 2012年3月31日 -2.72%
- 21億6810万
- 2013年3月31日 +2.16%
- 22億1503万
- 2014年3月31日 +9.49%
- 24億2513万
- 2015年3月31日 -11%
- 21億5840万
- 2016年3月31日 +5.82%
- 22億8400万
- 2017年3月31日 +2.06%
- 23億3100万
- 2018年3月31日 -27.07%
- 17億
- 2019年3月31日 +38.71%
- 23億5800万
- 2020年3月31日 +21.03%
- 28億5400万
- 2021年3月31日 -5.57%
- 26億9500万
- 2022年3月31日 +10.8%
- 29億8600万
- 2023年3月31日 +10.85%
- 33億1000万
- 2024年3月31日 +4.74%
- 34億6700万
- 2025年3月31日 +22.9%
- 42億6100万
有報情報
- #1 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表(連結)
- このような状況のなか、接着剤を製造している名古屋工場の設備老朽化と建物のガス製造設備との保安距離の関係から耐震補強が困難なことから、工場を移転することとなり、工場移転を契機として、設備の使用方法に照らした償却方法の見直しを実施しました。その結果、当社の有形固定資産は、長期的かつ安定的に稼働することが見込まれるため、当社の有形固定資産の減価償却方法として使用可能期間にわたって平均的に原価配分する定額法を採用することが、経営実態をより適切に反映すると判断したものです。2025/06/23 10:10
この変更により、従来の方法によった場合と比較して、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ716百万円増加しております。 - #2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- このような状況のなか、接着剤を製造している名古屋工場の設備老朽化と建物のガス製造設備との保安距離の関係から耐震補強が困難なことから、工場を移転することとなり、工場移転を契機として、設備の使用方法に照らした償却方法の見直しを実施しました。その結果、当社グループの有形固定資産は、長期的かつ安定的に稼働することが見込まれるため、当社グループの有形固定資産の減価償却方法として使用可能期間にわたって平均的に原価配分する定額法を採用することが、経営実態をより適切に反映すると判断したものです。2025/06/23 10:10
この変更により、従来の方法によった場合と比較して、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ813百万円増加しております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度におけるわが国経済は、企業収益や雇用・所得環境等の改善により、景気は緩やかな回復基調にあるものの、中国経済の先行き懸念等による海外景気の下振れや、エネルギー価格や原材料価格の高止まりなどの影響により、先行き不透明な状況で推移いたしました。2025/06/23 10:10
このような状況のなか、当社グループは市場が求める安全・安心な製品やサービスを供給することを基本とし、安定的な収益確保に向けた販売体制の強化や生産体制の効率化に取り組んでまいりました。その結果、当連結会計年度の売上高は982億61百万円(前連結会計年度比6.1%増加)、営業利益は59億69百万円(前連結会計年度比4.0%増加)、経常利益は66億42百万円(前連結会計年度比0.2%減少)、親会社株主に帰属する当期純利益は47億84百万円(前連結会計年度比6.2%増加)となりました。
当社グループのセグメント別の状況は次のとおりであります。 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/23 10:10
(注) 1 前連結会計年度及び当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式がないため、記載していません。前連結会計年度(自 令和5年4月1日至 令和6年3月31日) 当連結会計年度(自 令和6年4月1日至 令和7年3月31日) 1株当たり純資産額 1,371円58銭 1,429円54銭 1株当たり当期純利益金額 81円57銭 86円68銭
2 算定上の基礎