日本酸素 HD(4091)の包括利益の推移 - 通期
連結
- 2011年3月31日
- -4億4900万
- 2012年3月31日
- 162億2200万
- 2013年3月31日 -18.42%
- 132億3400万
- 2014年3月31日 +251.46%
- 465億1200万
- 2015年3月31日 +13.87%
- 529億6500万
- 2016年3月31日 -94.29%
- 30億2400万
有報情報
- #1 注記事項-その他の包括利益、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 25.その他の包括利益2025/06/16 13:06
その他の包括利益の各項目の期中の変動額は、以下のとおりであります。
- #2 注記事項-その他の金融資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 株式及び出資金はその他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性の金融資産に分類しております。その他は主に償却原価で測定する金融資産に分類しております。2025/06/16 13:06
株式は主に取引・協業関係、金融取引関係の維持・強化等を目的として保有しているため、その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性の金融資産に指定しております。その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性の金融資産の主な銘柄及び公正価値は以下のとおりであります。 - #3 注記事項-持分法で会計処理されている投資、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 持分法で会計処理されているジョイント・ベンチャーの当期包括利益に対する持分取込額は、以下のとおりであります。2025/06/16 13:06
- #4 注記事項-資本、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- キャッシュ・フロー・ヘッジに係るヘッジ手段の公正価値の変動から生じた利得又は損失のうち、ヘッジ有効部分の累計額であります。2025/06/16 13:06
(その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産)
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の評価差額であります。 - #5 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 当社グループが事業を取得する場合、取得日における契約条件、経済状況及び関連する諸条件に基づき、取得資産及び引受負債の分類及び指定を行っております。また、取得した識別可能資産及び引受負債は、原則として、取得日の公正価値で測定しております。2025/06/16 13:06
企業結合が段階的に行われた場合、被取得企業に対する支配獲得前に保有していた持分を取得日に公正価値で再評価し、その評価差額は純損益として認識しております。取得日以前にその他の包括利益に計上されていた被取得企業の持分の金額は、取得企業がその持分を処分した場合と同じ方法で会計処理しております。
のれんは、移転した対価と非支配持分として認識された金額の総額が識別可能取得資産及び引受負債の純額を超過した額として測定しております。 - #6 注記事項-金融収益及び金融費用、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 金融収益の内訳は、以下のとおりであります。2025/06/16 13:06
金融費用の内訳は、以下のとおりであります。(単位:百万円) 受取配当金 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 877 1,015 為替差益 835 138
- #7 注記事項-金融商品、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2025/06/16 13:06
(注)連結包括利益計算書の「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産」に含まれております。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 期首残高 9,668 9,991 その他の包括利益(注) 667 286 購入 210 141
② 償却原価で測定する金融商品 - #8 連結包括利益計算書(IFRS)(連結)
- 【連結包括利益計算書】2025/06/16 13:06
(単位:百万円) その他の包括利益 純損益に振り替えられることのない項目 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 25 5,529 △3,484 確定給付制度の再測定 25 1,075 778 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 25 69 100 純損益に振り替えられることのない項目合計 6,673 △2,605 キャッシュ・フロー・ヘッジの公正価値の純変動の有効部分 25 580 △362 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 25 1,115 2,199 純損益に振り替えられる可能性のある項目合計 108,073 △9,514 税引後その他の包括利益合計 114,747 △12,119 当期包括利益 224,112 89,826 当期包括利益の帰属 親会社の所有者 219,891 86,253