日本化学工業（4092）の株式の保有割合（株主構成）
- 【有報】
- 所有者別状況
株主数
- 2014年3月
- 9,571
- 2015年3月 -6.77%
- 8,923
- 2016年3月 +1.51%
- 9,058
- 2017年3月 -3.6%
- 8,732
- 2018年3月 -25.68%
- 6,490
- 2019年3月 -0.54%
- 6,455
- 2020年3月 -14.64%
- 5,510
- 2021年3月 -6.93%
- 5,128
- 2022年3月 +19.07%
- 6,106
- 2023年3月 +23.45%
- 7,538
- 2024年3月 +3.66%
- 7,814
- 2025年3月 +7.31%
- 8,385
株式の保有割合
2025年3月
- 政府及び地方公共団体
- 0.02%
- 金融機関
- 24.15%
- 金融商品取引業者
- 3.94%
- その他の法人
- 9.78%
- 外国法人等（個人以外）
- 12.35%
- 外国法人等（個人）
- 0.01%
- 個人その他
- 49.74%
2024年3月
- 政府及び地方公共団体
- 0.02%
- 金融機関
- 29.04%
- 金融商品取引業者
- 5.36%
- その他の法人
- 9.45%
- 外国法人等（個人以外）
- 11.04%
- 外国法人等（個人）
- 0.02%
- 個人その他
- 45.08%
2023年3月
- 政府及び地方公共団体
- 0.02%
- 金融機関
- 33.95%
- 金融商品取引業者
- 2.2%
- その他の法人
- 10.16%
- 外国法人等（個人以外）
- 9.11%
- 外国法人等（個人）
- 0.01%
- 個人その他
- 44.56%
2022年3月
- 政府及び地方公共団体
- 0.02%
- 金融機関
- 39.21%
- 金融商品取引業者
- 4.35%
- その他の法人
- 10.04%
- 外国法人等（個人以外）
- 11.85%
- 外国法人等（個人）
- 0%
- 個人その他
- 34.53%
2021年3月
- 政府及び地方公共団体
- 0.02%
- 金融機関
- 41.11%
- 金融商品取引業者
- 1.97%
- その他の法人
- 10.06%
- 外国法人等（個人以外）
- 16.49%
- 外国法人等（個人）
- 0%
- 個人その他
- 30.35%
2020年3月
- 政府及び地方公共団体
- 0.02%
- 金融機関
- 43.06%
- 金融商品取引業者
- 1.7%
- その他の法人
- 9.72%
- 外国法人等（個人以外）
- 13.4%
- 外国法人等（個人）
- 0%
- 個人その他
- 32.1%
2019年3月
- 政府及び地方公共団体
- 0.02%
- 金融機関
- 37.07%
- 金融商品取引業者
- 3.53%
- その他の法人
- 9.93%
- 外国法人等（個人以外）
- 12.74%
- 外国法人等（個人）
- 0%
- 個人その他
- 36.71%
2018年3月
- 政府及び地方公共団体
- 0.02%
- 金融機関
- 34.72%
- 金融商品取引業者
- 2.94%
- その他の法人
- 10.38%
- 外国法人等（個人以外）
- 14.23%
- 外国法人等（個人）
- 0.1%
- 個人その他
- 37.61%
2017年3月
- 政府及び地方公共団体
- 0.02%
- 金融機関
- 25.76%
- 金融商品取引業者
- 3.67%
- その他の法人
- 11.55%
- 外国法人等（個人以外）
- 11.37%
- 外国法人等（個人）
- 0.1%
- 個人その他
- 47.53%
2016年3月
- 政府及び地方公共団体
- 0.02%
- 金融機関
- 25.74%
- 金融商品取引業者
- 3.8%
- その他の法人
- 11.21%
- 外国法人等（個人以外）
- 9.88%
- 外国法人等（個人）
- 0.08%
- 個人その他
- 49.27%
2015年3月
- 政府及び地方公共団体
- 0.02%
- 金融機関
- 24.69%
- 金融商品取引業者
- 5.64%
- その他の法人
- 11.27%
- 外国法人等（個人以外）
- 10.84%
- 外国法人等（個人）
- 0%
- 個人その他
- 47.54%
2014年3月
- 政府及び地方公共団体
- 0.02%
- 金融機関
- 24.16%
- 金融商品取引業者
- 3.3%
- その他の法人
- 11.5%
- 外国法人等（個人以外）
- 6.08%
- 外国法人等（個人）
- 0.02%
- 個人その他
- 54.92%
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
