丸尾カルシウム（4102）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -5515万
2010年9月30日: -1134万
2010年12月31日: 1億3495万
2011年3月31日 -8.75%: 1億2314万
2011年6月30日 -26.87%: 9005万
2011年9月30日 -3.49%: 8691万
2011年12月31日 +39.84%: 1億2154万
2012年3月31日 +98.57%: 2億4135万
2012年6月30日 -80.48%: 4711万
2012年9月30日 +61.48%: 7607万
2012年12月31日 +217.88%: 2億4182万
2013年3月31日 +74.65%: 4億2235万
2013年6月30日 -44.91%: 2億3268万
2013年9月30日 +88.3%: 4億3814万
2013年12月31日 +49.96%: 6億5704万
2014年3月31日 +5.24%: 6億9149万
2014年6月30日 -67.22%: 2億2670万
2014年9月30日 +71.96%: 3億8983万
2014年12月31日 +110.02%: 8億1871万
2015年3月31日 +61.6%: 13億2301万
2015年6月30日: -1億6758万
2015年9月30日 -168.83%: -4億5050万
2015年12月31日: -2475万
2016年3月31日 -745.59%: -2億936万
2016年6月30日: 1億6万
2016年9月30日 +349.68%: 4億4994万
2016年12月31日 +49.27%: 6億7162万
2017年3月31日 +39.13%: 9億3444万
2017年6月30日 -78.7%: 1億9899万
2017年9月30日 +23.18%: 2億4512万
2017年12月31日 +62%: 3億9711万
2018年3月31日 +18.04%: 4億6874万
2018年6月30日 -25.05%: 3億5131万
2018年9月30日 -5.09%: 3億3342万
2018年12月31日 -24.64%: 2億5125万
2019年3月31日 +81.21%: 4億5529万
2019年6月30日 -97.4%: 1184万
2019年9月30日 +999.99%: 4億2433万
2019年12月31日 +14.72%: 4億8678万
2020年3月31日 -33.52%: 3億2363万
2020年6月30日 +104.39%: 6億6147万
2020年9月30日 +129.81%: 15億2011万
2020年12月31日 +18.76%: 18億533万
2021年3月31日 -44.28%: 10億593万
2021年6月30日: -5984万
2021年9月30日 -467.27%: -3億3945万
2021年12月31日: -2億4176万
2022年3月31日 -81.87%: -4億3969万
2022年6月30日: -820万
2022年9月30日: 6113万
2022年12月31日 +270.41%: 2億2645万
2023年3月31日 +98.69%: 4億4993万
2023年6月30日 -75.22%: 1億1147万
2023年9月30日 -36.41%: 7089万
2023年12月31日 +407.53%: 3億5980万
2024年3月31日 +10.84%: 3億9882万
2024年6月30日 -68.96%: 1億2377万
2024年9月30日 +38.59%: 1億7154万
2024年12月31日 -13.33%: 1億4868万
2025年3月31日 +131.32%: 3億4392万
2025年9月30日 -98.54%: 501万
2025年12月31日 +999.99%: 3億1042万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 15:01
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 15:01