エア・ウォーター（4088）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年3月31日: 127億8200万
2010年3月31日 -35.14%: 82億9100万
2010年12月31日 -4.12%: 79億4900万
2011年3月31日 -48.18%: 41億1900万
2011年6月30日 +38.87%: 57億2000万
2011年9月30日 -7.94%: 52億6600万
2011年12月31日 -3.17%: 50億9900万
2012年3月31日 -24.04%: 38億7300万
2012年6月30日 +20.63%: 46億7200万
2012年9月30日 +18.21%: 55億2300万
2012年12月31日 +15.77%: 63億9400万
2013年3月31日 -20.22%: 51億100万
2013年6月30日 +23.84%: 63億1700万
2013年9月30日 +3.01%: 65億700万
2013年12月31日 +16.61%: 75億8800万
2014年3月31日 -31.08%: 52億3000万
2014年6月30日 +39.66%: 73億400万
2014年9月30日 -7.2%: 67億7800万
2014年12月31日 +4.9%: 71億1000万
2015年3月31日 -4.59%: 67億8400万
2015年6月30日 +31.35%: 89億1100万
2015年9月30日 -19.21%: 71億9900万
2015年12月31日 +19.84%: 86億2700万
2016年3月31日 -31.76%: 58億8700万
2016年6月30日 +40.12%: 82億4900万
2016年9月30日 -9.37%: 74億7600万
2016年12月31日 +11.58%: 83億4200万
2017年3月31日 -8%: 76億7500万
2017年6月30日 +11.91%: 85億8900万
2017年9月30日 +5.89%: 90億9500万
2017年12月31日 +6.74%: 97億800万
2018年3月31日 -13.04%: 84億4200万
2018年6月30日 +21.97%: 102億9700万
2018年9月30日 +2.77%: 105億8200万
2018年12月31日 +1.51%: 107億4200万
2019年3月31日 -14%: 92億3800万

個別

2008年3月31日: 8500万
2009年3月31日 +999.99%: 46億
2010年3月31日 -61.13%: 17億8800万
2011年3月31日 -68.4%: 5億6500万
2012年3月31日 -32.21%: 3億8300万
2013年3月31日 +51.96%: 5億8200万
2014年3月31日 -13.75%: 5億200万
2015年3月31日 -18.13%: 4億1100万
2016年3月31日 +7.3%: 4億4100万
2017年3月31日 -36.28%: 2億8100万
2018年3月31日 -69.4%: 8600万
2019年3月31日 +119.77%: 1億8900万
2020年3月31日 -12.7%: 1億6500万
2021年3月31日 -3.64%: 1億5900万
2022年3月31日 -20.75%: 1億2600万
2023年3月31日 -34.92%: 8200万
2024年3月31日 -74.39%: 2100万
2025年3月31日 -95.24%: 100万

有報情報

#1 注記事項－棚卸資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）

棚卸資産の内訳は以下のとおりであります。

		(単位:百万円)
商品及び製品	50,937	53,419
仕掛品	17,206	18,264
原材料及び貯蔵品	24,500	26,531

費用として認識した棚卸資産の評価減の金額は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ△49百万円及び43百万円であります(△は戻入額)。なお、棚卸資産の評価減の金額は売上原価に含まれております。

2025/06/25 15:39

#2 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）

・顧客が当社グループの履行によって提供される便益を、当社グループが履行するにつれて同時に受け取って消費する
・当社グループの履行が、資産(例えば、仕掛品)を創出するか又は増価させ、顧客が当該資産の創出又は増価につれてそれを支配する
・当社グループの履行が、当社グループが他に転用できる資産を創出せず、かつ、当社グループが現在までに完了した履行に対する支払を受ける強制可能な権利を有している

2025/06/25 15:39

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
3 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品及び製品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2025/06/25 15:39