小池酸素工業(6137)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -1500万
- 2010年9月30日 -999.99%
- -3億2900万
- 2010年12月31日
- -8800万
- 2011年3月31日
- 7億4900万
- 2011年6月30日 -64.89%
- 2億6300万
- 2011年9月30日 +28.14%
- 3億3700万
- 2011年12月31日 +0.59%
- 3億3900万
- 2012年3月31日 +243.36%
- 11億6400万
- 2012年6月30日 -51.29%
- 5億6700万
- 2012年9月30日 -40.92%
- 3億3500万
- 2012年12月31日 +56.72%
- 5億2500万
- 2013年3月31日 +281.71%
- 20億400万
- 2013年6月30日 -80.74%
- 3億8600万
- 2013年9月30日 +13.21%
- 4億3700万
- 2013年12月31日 +81.24%
- 7億9200万
- 2014年3月31日 +79.17%
- 14億1900万
- 2014年6月30日
- -2300万
- 2014年9月30日
- 2億1900万
- 2014年12月31日 +461.19%
- 12億2900万
- 2015年3月31日 +147.52%
- 30億4200万
- 2015年6月30日 -92.37%
- 2億3200万
- 2015年9月30日 +49.57%
- 3億4700万
- 2015年12月31日 -3.46%
- 3億3500万
- 2016年3月31日 +51.04%
- 5億600万
- 2016年6月30日
- -3億6600万
- 2016年9月30日 -87.98%
- -6億8800万
- 2016年12月31日
- -1000万
- 2017年3月31日
- 13億7200万
- 2017年6月30日 -91.84%
- 1億1200万
- 2017年9月30日 +154.46%
- 2億8500万
- 2017年12月31日 +256.84%
- 10億1700万
- 2018年3月31日 +48.18%
- 15億700万
- 2018年6月30日
- -3億9800万
- 2018年9月30日
- -400万
- 2018年12月31日
- 9100万
- 2019年3月31日 +70.33%
- 1億5500万
- 2019年6月30日 +163.87%
- 4億900万
- 2019年9月30日 +9.29%
- 4億4700万
- 2019年12月31日 +81.43%
- 8億1100万
- 2020年3月31日 -74.6%
- 2億600万
- 2020年6月30日 -99.03%
- 200万
- 2020年9月30日
- -6600万
- 2020年12月31日
- 3億3600万
- 2021年3月31日 +173.81%
- 9億2000万
- 2021年6月30日 -42.5%
- 5億2900万
- 2021年9月30日 +184.5%
- 15億500万
- 2021年12月31日 +1.46%
- 15億2700万
- 2022年3月31日 +37.98%
- 21億700万
- 2022年6月30日 -57.33%
- 8億9900万
- 2022年9月30日 +138.82%
- 21億4700万
- 2022年12月31日 +40.99%
- 30億2700万
- 2023年3月31日 +10.64%
- 33億4900万
- 2023年6月30日 -60.02%
- 13億3900万
- 2023年9月30日 +142.05%
- 32億4100万
- 2023年12月31日 +47.7%
- 47億8700万
- 2024年3月31日 +50.49%
- 72億400万
- 2024年6月30日 -78.39%
- 15億5700万
- 2024年9月30日 +80.41%
- 28億900万
- 2024年12月31日 +7.8%
- 30億2800万
- 2025年3月31日 +49.27%
- 45億2000万
- 2025年6月30日 -84.29%
- 7億1000万
- 2025年9月30日 +42.54%
- 10億1200万
- 2025年12月31日 +130.53%
- 23億3300万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/24 16:30
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- ハ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法2025/06/24 16:30
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
ニ 小規模企業等における簡便法の採用