小池酸素工業（6137）の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 153億7700万
2009年3月31日 -12.07%: 135億2100万
2010年3月31日 -34.61%: 88億4100万
2010年12月31日 +8.66%: 96億700万
2011年3月31日 -3.06%: 93億1300万
2011年6月30日 +10.45%: 102億8600万
2011年9月30日 +4.31%: 107億2900万
2011年12月31日 +2.83%: 110億3300万
2012年3月31日 +1.69%: 112億1900万
2012年6月30日 -6.81%: 104億5500万
2012年9月30日 -0.78%: 103億7300万
2012年12月31日 -4.1%: 99億4800万
2013年3月31日 -3.25%: 96億2500万
2013年6月30日 -2.68%: 93億6700万
2013年9月30日 -6.33%: 87億7400万
2013年12月31日 +6.85%: 93億7500万
2014年3月31日 +13.76%: 106億6500万
2014年6月30日 +4.87%: 111億8400万
2014年9月30日 -10.2%: 100億4300万
2014年12月31日 +2.97%: 103億4100万
2015年3月31日 +6.45%: 110億800万
2015年6月30日 -0.35%: 109億7000万
2015年9月30日 -17.26%: 90億7700万
2015年12月31日 -20.8%: 71億8900万
2016年3月31日 +3.63%: 74億5000万
2016年6月30日 -9.83%: 67億1800万
2016年9月30日 +3.77%: 69億7100万
2016年12月31日 -1.92%: 68億3700万
2017年3月31日 -1.87%: 67億900万
2017年6月30日 -5.43%: 63億4500万
2017年9月30日 +10.72%: 70億2500万
2017年12月31日 +2.32%: 71億8800万
2018年3月31日 +11.8%: 80億3600万
2018年6月30日 -0.57%: 79億9000万
2018年9月30日 -4.67%: 76億1700万
2018年12月31日 +11.95%: 85億2700万
2019年3月31日 -9.52%: 77億1500万
2019年6月30日 -11%: 68億6600万
2019年9月30日 +5.29%: 72億2900万
2019年12月31日 -8.71%: 65億9900万
2020年3月31日 +1.99%: 67億3000万
2020年6月30日 -10.7%: 60億1000万
2020年9月30日 -2.46%: 58億6200万
2020年12月31日 -3.24%: 56億7200万
2021年3月31日 -0.46%: 56億4600万
2021年6月30日 +1.66%: 57億4000万
2021年9月30日 +8.28%: 62億1500万
2021年12月31日 -5.86%: 58億5100万
2022年3月31日 +5.55%: 61億7600万
2022年6月30日 +6.83%: 65億9800万
2022年9月30日 -2.32%: 64億4500万
2022年12月31日 -1.97%: 63億1800万
2023年3月31日 +6.32%: 67億1700万
2023年6月30日 -11.66%: 59億3400万
2023年9月30日 +3.77%: 61億5800万
2023年12月31日 +8.96%: 67億1000万
2024年3月31日 -4.04%: 64億3900万
2024年6月30日 -6.58%: 60億1500万
2024年9月30日 +2.79%: 61億8300万
2024年12月31日 +19.31%: 73億7700万
2025年3月31日 -14.11%: 63億3600万
2025年6月30日 -12.72%: 55億3000万
2025年9月30日 +0.16%: 55億3900万
2025年12月31日 +20.65%: 66億8300万
2026年3月31日 +1.3%: 67億7000万

有報情報

#1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 有価証券及び投資有価証券は、市場価格の変動リスクに晒されておりますが、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、定期的に把握された時価が取締役会に報告されております。
営業債務である支払手形及び買掛金や電子記録債務、未払法人税等は、そのほとんどが1年以内の支払期日であります。
借入金のうち、短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金(原則として5年以内)は主に設備投資に係る資金調達であります。
2026/06/25 17:07