小池酸素工業（6137）のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 1億1700万
2009年3月31日 -27.35%: 8500万
2010年3月31日 -52.94%: 4000万
2011年3月31日 +10%: 4400万
2012年3月31日 +47.73%: 6500万
2013年3月31日 -7.69%: 6000万
2014年3月31日 +43.33%: 8600万
2015年3月31日 +4.65%: 9000万
2016年3月31日 -17.78%: 7400万
2017年3月31日 +47.3%: 1億900万
2018年3月31日 -20.18%: 8700万
2019年3月31日 +21.84%: 1億600万
2020年3月31日 +4.72%: 1億1100万
2021年3月31日 -30.63%: 7700万
2022年3月31日 +28.57%: 9900万
2023年3月31日 -31.31%: 6800万
2024年3月31日 -66.18%: 2300万
2025年3月31日 +160.87%: 6000万
2026年3月31日 +730%: 4億9800万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: (イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法
2026/06/25 17:07
#2 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ投資不動産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年2026/06/25 17:07
#3 有形固定資産等明細表（連結）: ソフトウエア」の「当期増加額」、「その他」に含まれる「ソフトウエア仮勘定」の「当期減少額」は、
ERP導入によるものであります。2026/06/25 17:07
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
2026/06/25 17:07