有価証券報告書-第99期(令和3年4月1日-令和4年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に含めていた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に表示していた11,813百万円は、「受取手形及び売掛金」10,013百万円、「電子記録債権」1,800百万円として組替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めて表示しておりました「雇用調整助成金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた186百万円は、「雇用調整助成金」112百万円、「その他」73百万円として組替えております。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に含めていた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に表示していた11,813百万円は、「受取手形及び売掛金」10,013百万円、「電子記録債権」1,800百万円として組替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めて表示しておりました「雇用調整助成金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた186百万円は、「雇用調整助成金」112百万円、「その他」73百万円として組替えております。