4462 石原ケミカル

4462
2026/07/15
時価
474億円
PER 予
15.5倍
2011年以降
7.53-30.17倍
(2011-2026年)
PBR
1.73倍
2011年以降
0.54-1.71倍
(2011-2026年)
配当 予
1.53%
ROE 予
11.16%
ROA 予
9.2%
資料
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石原ケミカル(4462)の研究開発費の推移 - 全期間

【期間】

連結

2016年9月30日
5億2525万
2017年3月31日 +99.45%
10億4762万
2017年9月30日 -52.47%
4億9789万
2018年3月31日 +108.21%
10億3666万
2018年9月30日 -53.82%
4億7868万
2019年3月31日 +104.61%
9億7944万
2019年9月30日 -49.76%
4億9208万
2020年3月31日 +111.69%
10億4168万
2020年9月30日 -47.7%
5億4478万
2021年3月31日 +97.54%
10億7614万
2021年9月30日 -51.21%
5億2506万
2022年3月31日 +100.12%
10億5075万
2022年9月30日 -48.74%
5億3866万
2023年3月31日 +103.55%
10億9644万
2023年9月30日 -48.45%
5億6524万
2024年3月31日 +105.39%
11億6093万
2024年9月30日 -50.17%
5億7849万
2025年3月31日 +105.03%
11億8606万
2025年9月30日 -47.59%
6億2162万
2026年3月31日 +104.88%
12億7360万

個別

2008年3月31日
7億2458万
2009年3月31日 +6.34%
7億7049万
2009年12月31日 -18.69%
6億2650万
2010年3月31日 +27.47%
7億9863万
2010年6月30日 -76.87%
1億8470万
2010年9月30日 +114.1%
3億9545万
2010年12月31日 +54.97%
6億1282万
2011年3月31日 +28.33%
7億8644万
2011年6月30日 -72.15%
2億1900万
2011年9月30日 +99.7%
4億3734万
2011年12月31日 +50.06%
6億5629万
2012年3月31日 +34.06%
8億7983万
2012年6月30日 -73.44%
2億3371万
2012年9月30日 +95.77%
4億5754万
2012年12月31日 +49.33%
6億8322万
2013年3月31日 +32.49%
9億518万
2013年6月30日 -74.47%
2億3106万
2013年9月30日 +104.07%
4億7155万
2013年12月31日 +52.25%
7億1793万
2014年3月31日 +32.38%
9億5037万
2014年6月30日 -75.87%
2億2929万
2014年9月30日 +101.05%
4億6098万
2014年12月31日 +52.67%
7億379万
2015年3月31日 +33.68%
9億4082万
2015年6月30日 -74.82%
2億3692万
2015年9月30日 +105.92%
4億8788万
2015年12月31日 +55.13%
7億5684万
2016年3月31日 +33.8%
10億1265万
2017年3月31日 +3.45%
10億4762万
2018年3月31日 -1.05%
10億3666万
2019年3月31日 -5.52%
9億7944万
2020年3月31日 -1.05%
9億6911万
2021年3月31日 -4.39%
9億2661万
2022年3月31日 +0%
9億2665万
2023年3月31日 +4.41%
9億6747万
2024年3月31日 +6.57%
10億3098万
2025年3月31日 +2.95%
10億6144万
2026年3月31日 +7.21%
11億3794万

有報情報

#1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
※4 一般管理費に含まれる研究開発費は、次のとおりであります。
2026/06/24 11:48
#2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
研究開発費1,186,062千円1,273,602千円
報酬給与手当及び賞与1,145,235千円1,103,087千円
2026/06/24 11:48
#3 事業等のリスク
(特に重要なリスク)
リスクの内容リスクに対する対応策
(1)業界動向及び競合等について当社グループの主力事業であります金属表面処理剤及び機器等、電子材料は、いずれも電子関連分野に対応し、この分野での新技術の開発、新方式の採用、新製品の出現、競合他社の台頭、需給のサイクルなどにより影響を受け、当社グループの取扱製品の急速な陳腐化や市場性低下、需要先の大幅な生産調整等が起きた場合には当社グループの経営に重大な影響を与える可能性があります。電子関連分野以外の自動車用品分野や工業薬品分野を含めた基幹となる3つの分野で事業をバランスよく展開し、各々の収益力を高め、総体としての会社の業績の伸長をはかっております。
(2)研究開発活動及び人材育成について当社グループが事業展開する分野においては、新製品や改良品を継続的に投入し売上の維持・拡大をはかっていくことが必須であり、毎期、製品売上高の概ね10%相当額を研究開発費として投入しております。しかし、研究開発の成果は不確実なものであり、多額の支出を行ったとしても必ずしも成果に結びつかないというリスクがあります。また、当社グループの企業成長のためには、特に研究開発に係る有能な人材に依存するため、技術スキルの高い人材の確保と育成並びに研究成果の適正な評価が重要になっております。このような人材確保又は育成ができなかった場合には、当社グループの企業成長、経営成績及び財政状況等に悪影響を及ぼす可能性があります。当社グループは、取引業態毎に得意先、商品構成、営業方法、開発テーマの見直しを行い、付加価値の高い開発テーマ探索を行い、利益率の高い製品を開発し販売しております。また、ホームページ、採用ツール、リクルーターなどを活用した積極的な採用活動を実施し、技術スキルの高い人材の獲得に努めるとともに、入社後の研修等による人材育成にも努めております。
(重要なリスク)
2026/06/24 11:48
#4 研究開発活動
(3)環境に配慮した製品開発
当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は1,273百万円であります。セグメント別研究開発費の内訳は、金属表面処理剤及び機器等1,045百万円、電子材料130百万円、自動車用化学製品等97百万円であります。
主な研究開発
2026/06/24 11:48

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