- 4462
- 2026/09/11
- 時価
- 422億円
- PER 予
- 13.82倍
- 2011年以降
- 7.53-30.17倍
(2011-2026年) - PBR
- 1.5倍
- 2011年以降
- 0.54-1.71倍
(2011-2026年) - 配当 予
- 1.72%
- ROE 予
- 10.87%
- ROA 予
- 8.93%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
石原ケミカル(4462)の研究開発費の推移 - 通期
連結
- 2017年3月31日
- 10億4762万
- 2018年3月31日 -1.05%
- 10億3666万
- 2019年3月31日 -5.52%
- 9億7944万
- 2020年3月31日 +6.35%
- 10億4168万
- 2021年3月31日 +3.31%
- 10億7614万
- 2022年3月31日 -2.36%
- 10億5075万
- 2023年3月31日 +4.35%
- 10億9644万
- 2024年3月31日 +5.88%
- 11億6093万
- 2025年3月31日 +2.16%
- 11億8606万
- 2026年3月31日 +7.38%
- 12億7360万
個別
- 2008年3月31日
- 7億2458万
- 2009年3月31日 +6.34%
- 7億7049万
- 2010年3月31日 +3.65%
- 7億9863万
- 2011年3月31日 -1.53%
- 7億8644万
- 2012年3月31日 +11.87%
- 8億7983万
- 2013年3月31日 +2.88%
- 9億518万
- 2014年3月31日 +4.99%
- 9億5037万
- 2015年3月31日 -1%
- 9億4082万
- 2016年3月31日 +7.63%
- 10億1265万
- 2017年3月31日 +3.45%
- 10億4762万
- 2018年3月31日 -1.05%
- 10億3666万
- 2019年3月31日 -5.52%
- 9億7944万
- 2020年3月31日 -1.05%
- 9億6911万
- 2021年3月31日 -4.39%
- 9億2661万
- 2022年3月31日 +0%
- 9億2665万
- 2023年3月31日 +4.41%
- 9億6747万
- 2024年3月31日 +6.57%
- 10億3098万
- 2025年3月31日 +2.95%
- 10億6144万
- 2026年3月31日 +7.21%
- 11億3794万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※4 一般管理費に含まれる研究開発費は、次のとおりであります。2026/06/24 11:48
- #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/24 11:48
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 研究開発費 1,186,062 千円 1,273,602 千円 報酬給与手当及び賞与 1,145,235 千円 1,103,087 千円 - #3 事業等のリスク
- (特に重要なリスク)2026/06/24 11:48
(重要なリスク)リスクの内容 リスクに対する対応策 (1)業界動向及び競合等について 当社グループの主力事業であります金属表面処理剤及び機器等、電子材料は、いずれも電子関連分野に対応し、この分野での新技術の開発、新方式の採用、新製品の出現、競合他社の台頭、需給のサイクルなどにより影響を受け、当社グループの取扱製品の急速な陳腐化や市場性低下、需要先の大幅な生産調整等が起きた場合には当社グループの経営に重大な影響を与える可能性があります。 電子関連分野以外の自動車用品分野や工業薬品分野を含めた基幹となる3つの分野で事業をバランスよく展開し、各々の収益力を高め、総体としての会社の業績の伸長をはかっております。 (2)研究開発活動及び人材育成について 当社グループが事業展開する分野においては、新製品や改良品を継続的に投入し売上の維持・拡大をはかっていくことが必須であり、毎期、製品売上高の概ね10%相当額を研究開発費として投入しております。しかし、研究開発の成果は不確実なものであり、多額の支出を行ったとしても必ずしも成果に結びつかないというリスクがあります。また、当社グループの企業成長のためには、特に研究開発に係る有能な人材に依存するため、技術スキルの高い人材の確保と育成並びに研究成果の適正な評価が重要になっております。このような人材確保又は育成ができなかった場合には、当社グループの企業成長、経営成績及び財政状況等に悪影響を及ぼす可能性があります。 当社グループは、取引業態毎に得意先、商品構成、営業方法、開発テーマの見直しを行い、付加価値の高い開発テーマ探索を行い、利益率の高い製品を開発し販売しております。また、ホームページ、採用ツール、リクルーターなどを活用した積極的な採用活動を実施し、技術スキルの高い人材の獲得に努めるとともに、入社後の研修等による人材育成にも努めております。
- #4 研究開発活動
- (3)環境に配慮した製品開発2026/06/24 11:48
当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は1,273百万円であります。セグメント別研究開発費の内訳は、金属表面処理剤及び機器等1,045百万円、電子材料130百万円、自動車用化学製品等97百万円であります。
主な研究開発