有価証券報告書-第58期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
(貸借対照表)
前事業年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めていた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形」に表示していた430,269千円は、「受取手形」426,306千円、「電子記録債権」3,962千円として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「仕入割引」および「受取手数料」は、営業外収益の100分の10以下となったため、「営業外収益」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映するため、前事業年度の損益計算書において「営業外収益」の「仕入割引」10,275千円および「受取手数料」3,609千円は、「その他」として組替えております。
財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
(貸借対照表)
前事業年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めていた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形」に表示していた430,269千円は、「受取手形」426,306千円、「電子記録債権」3,962千円として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「仕入割引」および「受取手数料」は、営業外収益の100分の10以下となったため、「営業外収益」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映するため、前事業年度の損益計算書において「営業外収益」の「仕入割引」10,275千円および「受取手数料」3,609千円は、「その他」として組替えております。