- 4113
- 2026/09/10
- 時価
- 115億円
- PER 予
- 45.74倍
- 2010年以降
- 2.5-162.4倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.59倍
- 2010年以降
- 0.33-3.67倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.75%
- ROE 予
- 1.29%
- ROA 予
- 0.82%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 80億7681万
- 2016年3月31日 -3.32%
- 78億903万
個別
- 2015年3月31日
- 81億4974万
- 2016年3月31日 -3.61%
- 78億5592万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2016/12/22 15:06
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 事業等のリスク
- 当社グループは、会社運営の全般に亘ってコンピューターによる業務処理を実施しており、地震・火災等の災害によるハードウェアやネットワークの損傷、外部からのコンピューターウイルス攻撃によるシステムトラブルやデータ破壊、更には情報の盗難などを完全に防げる保証はありません。2016/12/22 15:06
(12) 固定資産の減損に係るリスク
当社グループは、固定資産の減損に係る会計基準を適用しております。将来、業績の大幅な悪化等があった場合、減損損失が発生し、当社グループの経営成績および財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/12/22 15:06 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の主な内容は、次のとおりであります。
2016/12/22 15:06前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物及び構築物 3,189千円 8,416千円 機械装置及び運搬具 9,728千円 7,861千円 建設仮勘定 26,240千円 -千円 撤去費用 -千円 9,585千円 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※3 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額およびその内訳は、次のとおりであります。2016/12/22 15:06
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 形固定資産の当期増加額の主なもの
機械装置 増加額 淀川工場 乾燥機更新、樹脂原料生産対応設備新設ほか
建設仮勘定 増加額 淀川工場 樹脂原料工場反応釜更新、危険物屋外タンク更新ほか
2 無形固定資産の当期末残高に重要性がないため、「当期首残高」「当期増加額」および「当期減少額」の記載を省略しております。
3 「当期償却額」欄の( )は内数で、当期の減損損失計上額であります。
4 「当期末減価償却累計額」には減損損失累計額を含んでおります。2016/12/22 15:06 - #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度における流動資産の残高は102億3百万円となり、前連結会計年度末に比べ4億23百万円増加いたしました。これは、主として、原材料及び貯蔵品の増加等によるものです。2016/12/22 15:06
(固定資産)
当連結会計年度における固定資産の残高は78億9百万円となり、前連結会計年度末に比べ2億67百万円減少いたしました。これは、主として老朽更新等による設備投資額を、減価償却費による減少が上回ったこと等によるものです。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりです。
自社利用のソフトウェア 5年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/12/22 15:06