- 4113
- 2026/09/10
- 時価
- 115億円
- PER 予
- 45.74倍
- 2010年以降
- 2.5-162.4倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.59倍
- 2010年以降
- 0.33-3.67倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.75%
- ROE 予
- 1.29%
- ROA 予
- 0.82%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2019年3月31日
- 104億6133万
- 2020年3月31日 +1.62%
- 106億3070万
個別
- 2019年3月31日
- 105億4017万
- 2020年3月31日 +2.49%
- 108億234万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2020/06/30 16:41
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/30 16:41 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の主な内容は、次のとおりであります。
2020/06/30 16:41前連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)当連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)建物及び構築物 681 千円 534 千円 機械装置及び運搬具 8,386 千円 14,524 千円 工具、器具及び備品 2,187 千円 395 千円 撤去費用 20,240 千円 - 千円 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2020/06/30 16:41 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※4 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額およびその内訳は、次のとおりであります。2020/06/30 16:41
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 形固定資産の当期増加額の主なもの
機械装置 増加額 淀川工場 樹脂原料製造設備の老朽更新および農薬中間体生産設備の増強ほか
播磨工場 機能樹脂生産設備の増強および蒸気ボイラー更新ほか
工具器具備品 増加額 本社 高速液体クロマトグラフおよび超高分離GPCシステム導入ほか
淀川工場 X線回析装置ほか
播磨工場 熱煤ボイラー消防法対応工事、工場変電設備更新ほか
建設仮勘定 増加額 淀川工場 農薬中間体生産設備の増強および樹脂原料製造設備の老朽更新ほか
2 無形固定資産の当期末残高に重要性がないため、「当期首残高」「当期増加額」および「当期減少額」の記載を省略しております。
3 「当期末減価償却累計額」には減損損失累計額を含んでおります。2020/06/30 16:41 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における流動資産の残高は138億38百万円となり、前連結会計年度末に比べ14億60百万円増加いたしました。これは、主として好調なキャッシュ・フローにより流動資産その他に含まれる預託金が一時的に増加したことや、需要増に伴うたな卸資産の増加によるものです。2020/06/30 16:41
(固定資産)
当連結会計年度における固定資産の残高は106億30百万円となり、前連結会計年度末に比べ1億69百万円増加いたしました。これは、主として樹脂原料生産設備の老朽更新や農薬中間体生産設備の増強等を行ったことによるものです。 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2020/06/30 16:41
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 総平均法による原価法(収益性の低下したたな卸資産については簿価切り下げの方法により算定しております。)2020/06/30 16:41
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりです。
自社利用のソフトウェア 5年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/30 16:41