商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 41億8000万
- 2010年3月31日 -40.5%
- 24億8700万
- 2011年3月31日 +2.45%
- 25億4800万
- 2012年3月31日 +27.12%
- 32億3900万
- 2013年3月31日 -19.88%
- 25億9500万
- 2014年3月31日 +31.91%
- 34億2300万
- 2015年3月31日 +12.36%
- 38億4600万
- 2016年3月31日 -10.43%
- 34億4500万
- 2017年3月31日 -12.45%
- 30億1600万
- 2018年3月31日 -11.44%
- 26億7100万
- 2019年3月31日 +25.91%
- 33億6300万
- 2020年3月31日 +1.16%
- 34億200万
- 2021年3月31日 -18.4%
- 27億7600万
個別
- 2009年3月31日
- 41億7500万
- 2010年3月31日 -40.5%
- 24億8400万
- 2011年3月31日 +2.54%
- 25億4700万
- 2012年3月31日 +27.05%
- 32億3600万
- 2013年3月31日 -19.87%
- 25億9300万
- 2014年3月31日 +32.01%
- 34億2300万
- 2015年3月31日 +12.09%
- 38億3700万
- 2016年3月31日 -10.4%
- 34億3800万
- 2017年3月31日 -12.45%
- 30億1000万
- 2018年3月31日 -11.53%
- 26億6300万
- 2019年3月31日 +26.02%
- 33億5600万
- 2020年3月31日 +1.25%
- 33億9800万
- 2021年3月31日 -18.33%
- 27億7500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 価証券
その他有価証券
時価のないもの
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2021/06/24 15:05 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ③ たな卸資産2021/06/24 15:05
商品及び製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (3) たな卸資産の評価基準及び評価方法2021/06/24 15:05
商品及び製品、仕掛品、原材料…総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法