- 4182
- 2026/10/09
- 時価
- 8224億円
- PER 予
- 13.77倍
- 2010年以降
- 赤字-49.54倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.14倍
- 2010年以降
- 0.44-1.64倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.83%
- ROE 予
- 8.26%
- ROA 予
- 4.74%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
三菱瓦斯化学(4182)の事業構造改善引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 2億600万
- 2014年3月31日 +520.87%
- 12億7900万
- 2015年3月31日 -52.46%
- 6億800万
- 2016年3月31日 -45.39%
- 3億3200万
- 2017年3月31日 -60.24%
- 1億3200万
- 2019年3月31日 -85.61%
- 1900万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 4億2100万
- 2022年3月31日 -54.87%
- 1億9000万
- 2023年3月31日 +121.58%
- 4億2100万
- 2024年3月31日 +62.23%
- 6億8300万
- 2025年3月31日 +269.11%
- 25億2100万
- 2026年3月31日 -6.86%
- 23億4800万
個別
- 2013年3月31日
- 5600万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 7億1700万
- 2015年3月31日 -15.2%
- 6億800万
- 2016年3月31日 -65.3%
- 2億1100万
- 2021年3月31日 +99.53%
- 4億2100万
- 2022年3月31日 -54.87%
- 1億9000万
- 2023年3月31日 +84.21%
- 3億5000万
- 2024年3月31日 +95.14%
- 6億8300万
- 2025年3月31日 +269.11%
- 25億2100万
- 2026年3月31日 -10.27%
- 22億6200万
有報情報
- #1 事業構造改善費用の注記(連結)
- 前連結会計年度の「事業構造改善費用」は、当社グループで進めている合成樹脂事業、キシレン異性体及びその誘導品等の構造改革に伴う費用であります。事業構造改善費用の内訳は、事業構造改善引当金繰入額669百万円、減損損失206百万円、棚卸資産評価損128百万円、その他の損失9百万円であります。2026/06/22 11:32
事業構造改善費用に含めた重要な減損損失 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
主として総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7~50年
機械装置及び運搬具 8~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/22 11:32 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/22 11:32
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 2,594 9,785 38 12,341 賞与引当金事業構造改善引当金 2,9242,521 3,0282,368 2,9241,406 3,0283,483 関係会社事業損失引当金 46 1,735 46 1,735 - #4 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書)2026/06/22 11:32
営業活動によるキャッシュ・フローの「退職給付に係る資産の増減額(△は増加)」、「為替差損益(△は益)」及び「事業構造改善引当金の増減額(△は減少)」は、前連結会計年度において「その他」に含めておりましたが、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しております。また、区分掲記していた「損害補償損失」及び「補助金収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、営業活動によるキャッシュ・フローの「損害補償損失」2,325百万円、「補助金収入」△1,419百万円、「その他」△3,542百万円は、営業活動によるキャッシュ・フローの「退職給付に係る資産の増減額(△は増加)」△327百万円、「為替差損益(△は益)」△1,341百万円、「事業構造改善引当金の増減額(△は減少)」729百万円、「その他」△1,696百万円として組み替えております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
5.引当金の計上基準
① 貸倒引当金
売上債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員の賞与の支出に備えるため、賞与支給見込額の当事業年度負担額を計上しております。2026/06/22 11:32