有価証券報告書-第95期(令和3年4月1日-令和4年3月31日)

(1)持分法適用の関連会社数 15社
主要な会社名
「第1 企業の概況 4 関係会社の状況」に記載しているため省略しております。
(2)湯沢地熱㈱は重要性が増したことから、持分法適用の範囲に含めております。