- 4201
- 2016/11/08
- 時価
- 891億円
- PER 予
- 14.23倍
- 2010年以降
- 4.59-17.87倍
(2010-2016年) - PBR
- 1.05倍
- 2010年以降
- 0.5-1.66倍
(2010-2016年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 7.36%
- ROA 予
- 4.62%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本合成化学工業(4201)の経常利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 65億6700万
- 2009年3月31日 -68.48%
- 20億7000万
- 2009年12月31日 +269.23%
- 76億4300万
- 2010年3月31日 +31%
- 100億1200万
- 2010年6月30日 -77.19%
- 22億8400万
- 2010年9月30日 +126.8%
- 51億8000万
- 2010年12月31日 +39.38%
- 72億2000万
- 2011年3月31日 +31.02%
- 94億6000万
- 2011年6月30日 -76.5%
- 22億2300万
- 2011年9月30日 +56.64%
- 34億8200万
- 2011年12月31日 +41.59%
- 49億3000万
- 2012年3月31日 +37.18%
- 67億6300万
- 2012年6月30日 -68.37%
- 21億3900万
- 2012年9月30日 +140.39%
- 51億4200万
- 2012年12月31日 +77.97%
- 91億5100万
- 2013年3月31日 +35.23%
- 123億7500万
- 2013年6月30日 -65.83%
- 42億2800万
- 2013年9月30日 +92.08%
- 81億2100万
- 2013年12月31日 +48.77%
- 120億8200万
- 2014年3月31日 +38.32%
- 167億1200万
- 2014年6月30日 -78.94%
- 35億2000万
- 2014年9月30日 +85.99%
- 65億4700万
- 2014年12月31日 +36.2%
- 89億1700万
- 2015年3月31日 +26.68%
- 112億9600万
- 2015年6月30日 -71.83%
- 31億8200万
- 2015年9月30日 +124.17%
- 71億3300万
- 2015年12月31日 +45.79%
- 103億9900万
- 2016年3月31日 +31.31%
- 136億5500万
個別
- 2008年3月31日
- 49億600万
- 2009年3月31日 -80.55%
- 9億5400万
- 2010年3月31日 +717.51%
- 77億9900万
- 2011年3月31日 -25.44%
- 58億1500万
- 2012年3月31日 -47.82%
- 30億3400万
- 2013年3月31日 +148.06%
- 75億2600万
- 2014年3月31日 +34.61%
- 101億3100万
- 2015年3月31日 -20.11%
- 80億9400万
- 2016年3月31日 +9.39%
- 88億5400万
有報情報
- #1 業績等の概要
- 当期の目標収益については、スペシャリティ製品の拡販等による達成を目指しておりましたが、実績については、前期に高騰した欧州の原料価格が落着きを取り戻し、販売も好調であったEVOH樹脂「ソアノール」の貢献などはあったものの、光学用途の「OPLフィルム」が第3四半期以降のマーケットにおける在庫調整などにより需要が弱含みに推移した影響などもあり、当初計画を多少下回る状況で推移しました。2016/06/21 13:12
その結果、当連結会計年度の連結業績につきましては、売上高は前期に比べ5億72百万円減少し、1,046億30百万円(前期比0.5%減)となりました。営業利益は前期に比べ23億98百万円増加し、135億84百万円(同21.4%増)となり、経常利益は前期に比べ23億59百万円増加し、136億55百万円(同20.9%増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、前期に比べ23億23百万円増加し、89億71百万円(同34.9%増)となりました。
報告セグメント - #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当期の目標収益については、スペシャリティ製品の拡販等による達成を目指しておりましたが、実績については、前期に高騰した欧州の原料価格が落着きを取り戻し、販売も好調であったEVOH樹脂「ソアノール」の貢献などはあったものの、光学用途の「OPLフィルム」が第3四半期以降のマーケットにおける在庫調整などにより需要が弱含みに推移した影響などもあり、当初計画を多少下回る状況で推移しました。2016/06/21 13:12
その結果、当連結会計年度の連結業績につきましては、売上高は前期に比べ5億72百万円減少し、1,046億30百万円(前期比0.5%減)となりました。営業利益は前期に比べ23億98百万円増加し、135億84百万円(同21.4%増)となり、経常利益は前期に比べ23億59百万円増加し、136億55百万円(同20.9%増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、前期に比べ23億23百万円増加し、89億71百万円(同34.9%増)となりました。
(2) 財政状態の分析