積水化学工業（4204）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - メディカルの推移 - 全期間
連結
- 2018年6月30日
- 17億4200万
- 2018年9月30日 +154.76%
- 44億3800万
- 2018年12月31日 +61.83%
- 71億8200万
- 2019年6月30日 -76.86%
- 16億6200万
- 2019年9月30日 +165.28%
- 44億900万
- 2019年12月31日 +50.31%
- 66億2700万
- 2020年6月30日 -83.13%
- 11億1800万
- 2020年9月30日 +123.97%
- 25億400万
- 2020年12月31日 +93.61%
- 48億4800万
- 2021年6月30日 -53.22%
- 22億6800万
- 2021年9月30日 +115.48%
- 48億8700万
- 2021年12月31日 +74.28%
- 85億1700万
- 2022年6月30日 -68.97%
- 26億4300万
- 2022年9月30日 +107.49%
- 54億8400万
- 2022年12月31日 +61.21%
- 88億4100万
- 2023年6月30日 -77.88%
- 19億5600万
- 2023年9月30日 +162.07%
- 51億2600万
- 2023年12月31日 +56.18%
- 80億600万
- 2024年9月30日 -25.61%
- 59億5600万
- 2025年9月30日 -24.33%
- 45億700万
有報情報
- #1 ガバナンス（連結）
- 分科会:2025/06/16 15:16
サステナビリティ委員会の傘下組織として、当社グループのマテリアリティに関わる「環境」「CS品質」「人材」「安全」「コンプライアンス」「サイバーセキュリティ」「DX」と「人権」の8分科会を設置している。人権分科会を除く7つの各分科会は、コーポレートの担当役員を委員長とし、3カンパニーの担当役員および各カンパニー、コーポレート、コーポレート傘下のメディカル事業の主管部門長で構成され、原則として年2回開催している。人権分科会は、コーポレートの執行役員人事部長を委員長とし、関係するコーポレート各領域を担当する執行役員で構成されている。各分科会は「サステナビリティ委員会」の決定内容に基づいたカンパニー別の具体施策立案と実行計画への落し込み、取り組み状況のモニタリングを行っており、その結果を各分科会委員長が「サステナビリティ委員会」に参加して報告、審議を行っている。
サステナビリティ委員会・分科会体制(2025年4月1日現在) - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっている。2025/06/16 15:16
当社は、製造方法・製品及び販売経路等の類似性によって事業を「住宅事業」、「環境・ライフライン事業」、「高機能プラスチックス事業」、「メディカル事業」の4事業に区分しており、報告セグメントとしている。各事業は、取り扱う製品について国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開している。
「住宅事業」は、ユニット住宅の製造、施工、販売、リフォーム、不動産、住生活サービス、まちづくり事業等を行っている。 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- ①商品及び製品等の販売に係る収益2025/06/16 15:16
商品及び製品等の販売は主に、住宅事業における分譲土地や建売住宅等の販売、環境・ライフライン事業における塩化ビニル管等の販売、高機能プラスチックス事業における合わせガラス用中間膜等の販売、メディカル事業における臨床検査薬等の販売である。これらの商品及び製品等の販売は、引渡時点において顧客が当該商品及び製品等に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断し、当該時点で収益を認識している。
なお、国内の販売においては、出荷時から商品等の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時点において収益を認識している。 - #4 従業員の状況（連結）
- (1)連結会社の状況2025/06/16 15:16
(注)1.従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。)である。2025年3月31日現在 高機能プラスチックス 8,178 メディカル 2,262 報告セグメント計 25,896
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、報告セグメントに属さない管理部門等に所属しているものである。 - #5 研究開発活動
- 6【研究開発活動】2025/06/16 15:16
当社グループは、住宅、環境・ライフライン、高機能プラスチックス、メディカルのそれぞれの事業部門で定めた狙いに対して、基礎研究や応用技術から新規事業の開拓まで、先端技術で際立つための研究・開発を進めた。
当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、44,249百万円である。また、各セグメント別の研究開発内容及び研究開発費は次のとおりである。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- <高機能プラスチックスカンパニー><メディカル事業>2025年度は、検査事業では、国内および中国での凝固機器のラインナップの拡充、新規顧客の獲得を推進し、医療事業では、引き続き新規受注の獲得に注力し、増収・増益および2期連続の最高益更新の計画である。2025/06/16 15:16
(4) 株主との建設的な対話に関する基本方針 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度における生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりである。2025/06/16 15:16
(注)金額は販売価格による概算値であり、セグメント間の内部振替前の数値によっている。セグメントの名称 金額(百万円) 前期比(%) 高機能プラスチックス 454,274 9.2 メディカル 105,435 5.9 報告セグメント計 1,335,318 3.5
ロ)受注状況 - #8 脚注（取締役（及び監査役）（連結）
- 執行役員の地位、氏名及び職名は次のとおりである(取締役兼務者を除く)。2025/06/16 15:16
地 位 氏 名 職 名 執行役員 三宅 祥隆 PVプロジェクトヘッド兼積水ソーラーフィルム㈱取締役 執行役員 高橋 栄一 積水メディカル㈱代表取締役社長 執行役員 柏原 久彦 R&Dセンター所長
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
