日本ゼオン（4205）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 26億300万
2010年9月30日 +150.17%: 65億1200万
2010年12月31日 +80.9%: 117億8000万
2011年3月31日 +31.89%: 155億3700万
2011年6月30日 -44.65%: 85億9900万
2011年9月30日 +38.84%: 119億3900万
2011年12月31日 +16.68%: 139億3100万
2012年3月31日 +48.91%: 207億4400万
2012年6月30日 -81.02%: 39億3700万
2012年9月30日 +10.77%: 43億6100万
2012年12月31日 +160.72%: 113億7000万
2013年3月31日 +158.55%: 293億9700万
2013年6月30日 -72.44%: 81億200万
2013年9月30日 +85.02%: 149億9000万
2013年12月31日 +56.19%: 234億1300万
2014年3月31日 +20.83%: 282億9100万
2014年6月30日 -91.53%: 23億9700万
2014年9月30日 +330.54%: 103億2000万
2014年12月31日 +138.49%: 246億1200万
2015年3月31日 +52.66%: 375億7300万
2015年6月30日 -85.82%: 53億2600万
2015年9月30日 -2.78%: 51億7800万
2015年12月31日 +7.16%: 55億4900万
2016年3月31日 +24.29%: 68億9700万
2016年6月30日: -68億7800万
2016年9月30日: -10億8600万
2016年12月31日: 157億2800万
2017年3月31日 +104.4%: 321億4800万
2017年6月30日 -76.07%: 76億9400万
2017年9月30日 +149.29%: 191億8000万
2017年12月31日 +0.39%: 192億5500万
2018年3月31日 +0.62%: 193億7400万
2018年6月30日 -92.66%: 14億2200万
2018年9月30日 +926.51%: 145億9700万
2018年12月31日 -86.22%: 20億1100万
2019年3月31日 +308.95%: 82億2400万
2019年6月30日 -47.77%: 42億9500万
2019年9月30日 +134.55%: 100億7400万
2019年12月31日 +76.22%: 177億5200万
2020年3月31日 -67.27%: 58億1000万
2020年6月30日 +8.97%: 63億3100万
2020年9月30日 +73.56%: 109億8800万
2020年12月31日 +103.57%: 223億6800万
2021年3月31日 +87.09%: 418億4800万
2021年6月30日 -62.47%: 157億500万
2021年9月30日 +34.8%: 211億7000万
2021年12月31日 +36.7%: 289億3900万
2022年3月31日 +19.7%: 346億4100万
2022年6月30日 -61.17%: 134億5200万
2022年9月30日 +131.62%: 311億5800万
2022年12月31日 +5.78%: 329億5800万
2023年3月31日 -12.19%: 289億3900万
2023年6月30日 -52.5%: 137億4700万
2023年9月30日 +60.69%: 220億9000万
2023年12月31日 +33.05%: 293億9000万
2024年3月31日 +19.71%: 351億8200万
2024年6月30日 -66.97%: 116億2000万
2024年9月30日 +53.51%: 178億3800万
2024年12月31日 -7.47%: 165億500万
2025年3月31日 +58.39%: 261億4200万
2025年6月30日 -80.63%: 50億6300万
2025年9月30日 +194.65%: 149億1800万
2025年12月31日 +85.81%: 277億1900万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 15:30
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 15:30
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な外貨建資産又は負債の換算基準
2025/06/26 15:30