日本ゼオン(4205)の電子記録債務の推移 - 全期間
連結
- 2015年3月31日
- 7億9600万
- 2015年6月30日 +79.65%
- 14億3000万
- 2015年9月30日 +0.07%
- 14億3100万
- 2015年12月31日 +12.37%
- 16億800万
- 2016年3月31日 +9.08%
- 17億5400万
- 2016年6月30日 +20.58%
- 21億1500万
- 2016年9月30日 +5.91%
- 22億4000万
- 2016年12月31日 +47.01%
- 32億9300万
- 2017年3月31日 -13.94%
- 28億3400万
- 2017年6月30日 -5.68%
- 26億7300万
- 2017年9月30日 +23.83%
- 33億1000万
- 2017年12月31日 -4.86%
- 31億4900万
- 2018年3月31日 -7.91%
- 29億
- 2018年6月30日 +22.86%
- 35億6300万
- 2018年9月30日 -1.77%
- 35億
- 2018年12月31日 +6.89%
- 37億4100万
- 2019年3月31日 -5.05%
- 35億5200万
- 2019年6月30日 -3.91%
- 34億1300万
- 2019年9月30日 -20.25%
- 27億2200万
- 2019年12月31日 +18.77%
- 32億3300万
- 2020年3月31日 -14.48%
- 27億6500万
- 2020年6月30日 -12.95%
- 24億700万
- 2020年9月30日 -13.54%
- 20億8100万
- 2020年12月31日 +51.03%
- 31億4300万
- 2021年3月31日 -11.8%
- 27億7200万
- 2021年6月30日 +1.19%
- 28億500万
- 2021年9月30日 +14.33%
- 32億700万
- 2021年12月31日 +20.74%
- 38億7200万
- 2022年3月31日 -18.36%
- 31億6100万
- 2022年6月30日 -0.28%
- 31億5200万
- 2022年9月30日 +2.32%
- 32億2500万
- 2022年12月31日 +16.71%
- 37億6400万
- 2023年3月31日 -17.06%
- 31億2200万
- 2023年6月30日 -8.46%
- 28億5800万
- 2023年9月30日 +14.38%
- 32億6900万
- 2023年12月31日 +4.56%
- 34億1800万
- 2024年3月31日 -3.31%
- 33億500万
- 2024年6月30日 +1.63%
- 33億5900万
- 2024年9月30日 -12.89%
- 29億2600万
- 2024年12月31日 +17.16%
- 34億2800万
- 2025年3月31日 -15.64%
- 28億9200万
- 2025年6月30日 -7.47%
- 26億7600万
- 2025年9月30日 +1.08%
- 27億500万
- 2025年12月31日 +14.68%
- 31億200万
- 2026年3月31日 -17.79%
- 25億5000万
- 2026年6月30日 +17.92%
- 30億700万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (2)金融商品の内容及びそのリスク2026/06/25 16:39
営業債権である受取手形、売掛金及び電子記録債権は、顧客の信用リスクに晒されております。また、外貨建ての営業債権は、為替の変動リスクに晒されております。外貨建て営業債権の為替変動リスクに関しては、外貨建て債権の一部について先物為替予約等を利用してヘッジを行っております。投資有価証券は、主に取引上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。営業債務である支払手形、買掛金及び電子記録債務は、1年以内の支払期日であります。また、その一部には、原料等の輸入に伴う外貨建て或いは外貨連動のものがあり、為替の変動リスクに晒されておりますが、基本的に同じ外貨建ての売掛金残高の範囲内にあります。借入金及びコマーシャル・ペーパーは、金利変動によるキャッシュ・フロー変動リスクに晒されております。
デリバティブ取引は、外貨建ての営業債権債務に係る為替の変動リスクに対するヘッジ取引を目的とした先物為替予約取引等であります。なお、ヘッジ会計に関するヘッジ手段とヘッジ対象、ヘッジ方針、ヘッジの有効性の評価方法等については、前述の「会計方針に関する事項」に記載されている「重要なヘッジ会計の方法」をご覧下さい。