日本ゼオン（4205）の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 118億9500万
- 2013年9月30日 -51.61%
- 57億5600万
- 2014年3月31日 +119.96%
- 126億6100万
- 2014年9月30日 -48.21%
- 65億5700万
- 2015年3月31日 +107.82%
- 136億2700万
- 2015年9月30日 -50.44%
- 67億5300万
- 2016年3月31日 +109.51%
- 141億4800万
- 2016年9月30日 -54.69%
- 64億1100万
- 2017年3月31日 +106.41%
- 132億3300万
- 2017年9月30日 -47.32%
- 69億7100万
- 2018年3月31日 +116.65%
- 151億300万
- 2018年9月30日 -46.77%
- 80億4000万
- 2019年3月31日 +104.98%
- 164億8000万
- 2019年9月30日 -55.02%
- 74億1200万
- 2020年3月31日 +106.07%
- 152億7400万
- 2020年9月30日 -55.83%
- 67億4600万
- 2021年3月31日 +111.35%
- 142億5800万
- 2021年9月30日 -48.16%
- 73億9100万
- 2022年3月31日 +114.71%
- 158億6900万
- 2022年9月30日 -48.94%
- 81億200万
- 2023年3月31日 +116.98%
- 175億8000万
- 2023年9月30日 -47.54%
- 92億2200万
- 2024年3月31日 +97.71%
- 182億3300万
- 2024年9月30日 -48.48%
- 93億9400万
- 2025年3月31日 +94%
- 182億2400万
- 2025年9月30日 -57.4%
- 77億6300万
個別
- 2013年3月31日
- 114億200万
- 2014年3月31日 +4.33%
- 118億9600万
- 2015年3月31日 +8.04%
- 128億5200万
- 2016年3月31日 +1.84%
- 130億8800万
- 2017年3月31日 -6.15%
- 122億8300万
- 2018年3月31日 +9.35%
- 134億3100万
- 2019年3月31日 +8.23%
- 145億3700万
- 2020年3月31日 -8.66%
- 132億7800万
- 2021年3月31日 -7.48%
- 122億8500万
- 2022年3月31日 +12.3%
- 137億9600万
- 2023年3月31日 +11.09%
- 153億2600万
- 2024年3月31日 +2.86%
- 157億6400万
- 2025年3月31日 +0.98%
- 159億1900万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）
- ※4 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額2025/06/26 15:30
- #2 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2025/06/26 15:30
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 従業員給料手当 15,587 16,681 研究開発費 18,233 18,224 賞与引当金繰入額 1,540 1,661 - #3 研究開発活動
- ・カーボンナノチューブ(CNT)の研究では、リチウムイオン二次電池用途等の開発を進めております。2025/06/26 15:30
なお、当連結会計年度における研究開発費をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- c.資金需要の主な内容2025/06/26 15:30
当社グループの営業活動に係る資金需要は、原材料費、物流費、研究開発費、人件費などがあります。投資活動に係る資金需要は、独創的技術の維持・強化・創出に繋がる設備投資およびIT投資などがあります。
d.資金調達
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
