日本ゼオン（4205）の持分法適用会社に対する持分相当額の推移 - 全期間
連結
- 2017年6月30日
- 500万
- 2017年9月30日 +400%
- 2500万
- 2017年12月31日 -32%
- 1700万
- 2018年3月31日 +523.53%
- 1億600万
- 2018年6月30日
- -3200万
- 2018年9月30日 -118.75%
- -7000万
- 2018年12月31日
- 2500万
- 2019年3月31日
- -2500万
- 2019年6月30日
- 4600万
- 2019年9月30日 +26.09%
- 5800万
- 2019年12月31日 +20.69%
- 7000万
- 2020年3月31日 +80%
- 1億2600万
- 2020年6月30日
- -1億7300万
- 2020年9月30日
- -8300万
- 2020年12月31日 -108.43%
- -1億7300万
- 2021年3月31日
- -1億2500万
- 2021年6月30日
- 7300万
- 2021年9月30日 -76.71%
- 1700万
- 2021年12月31日
- -7700万
- 2022年3月31日
- 700万
- 2022年6月30日 +999.99%
- 1億5900万
- 2022年9月30日 +76.1%
- 2億8000万
- 2022年12月31日 +0.36%
- 2億8100万
- 2023年3月31日 -11.03%
- 2億5000万
- 2023年6月30日 -76.4%
- 5900万
- 2023年9月30日 +169.49%
- 1億5900万
- 2023年12月31日 +13.21%
- 1億8000万
- 2024年3月31日 +14.44%
- 2億600万
- 2024年6月30日 -90.29%
- 2000万
- 2024年9月30日 +685%
- 1億5700万
- 2024年12月31日 +22.29%
- 1億9200万
- 2025年3月31日 +84.9%
- 3億5500万
- 2025年6月30日
- -1億6500万
- 2025年9月30日
- -1億5100万
- 2025年12月31日
- -1900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/26 15:30
(注)退職給付に係る調整額には米国会計基準が適用される在外連結子会社の退職後医療給付に係る純資産の調整額を含んでおります。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 退職給付に係る調整額 △257 219 持分法適用会社に対する持分相当額: 当期発生額 206 355
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
