4215 タキロンシーアイ

4215
2024/10/28
時価
847億円
PER 予
15.09倍
2010年以降
3.47-22.46倍
(2010-2024年)
PBR
0.87倍
2010年以降
0.43-1.22倍
(2010-2024年)
配当 予
0%
ROE 予
5.75%
ROA 予
3.65%
資料
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CSV,JSON

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における四半期情報等
(累計期間)第1四半期第2四半期第3四半期当連結会計年度
売上高(百万円)35,31272,515109,832145,725
税金等調整前四半期(当期)純利益(百万円)1,3323,0444,6654,393
2023/06/28 13:26
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
2023/06/28 13:26
#3 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高が、連結損益計算書の売上高の10%未満のため、記載を省略しております。
2023/06/28 13:26
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
セグメント間の売上高は、第三者間取引価格に基づいております。2023/06/28 13:26
#5 売上高、地域ごとの情報(連結)
売上高
(単位:百万円)

(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国別又は地域に分類しています。2023/06/28 13:26
#6 持分法を適用した非連結子会社又は関連会社の数及びこれらのうち主要な会社等の名称(連結)
分法の適用に関する事項
持分法を適用した非連結子会社の数 1社
㈱ミヨシ
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結計算書類に重要な影響を及ぼしていないためであります。2023/06/28 13:26
#7 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
2023/06/28 13:26
#8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
2.新製品・新技術開発および新事業推進体制の強化
新規事業分野の売上高が伸び悩んでいる現状への対策として、全社横断的な新規事業開発組織、あるいは新研究所設立を検討し、開発力の強化を推進します。
3.研究開発の抜本的見直し
2023/06/28 13:26
#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
b)経営成績
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)前年同期増減額前年同期増減率(%)
売上高(百万円)141,936145,7253,7892.7
営業利益(百万円)8,6515,791△2,859△33.1
当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による行動制限が徐々に緩和され、社会経済活動が正常化に向かい景気に持ち直しの動きが見られたものの、ウクライナ情勢の長期化、世界的なエネルギー価格や原材料価格の上昇など先行きが不透明な状況が続きました。当社グループを取り巻く環境におきましては、年度上期の半導体活況に支えられた製造設備関連事業やマンション改修工事の需要は概ね堅調に推移したものの、土木インフラ業界全体の低迷や世界的な金融引締め等を背景とした海外市場の減速、原材料価格の販売価格への転嫁の遅れなど予断を許さない状況が続きました。
このような環境のもと、中期経営計画「変革への決意 Commit to Transformation 2023(CX2023)」の2年目として、「1.社会課題の解決、2.新事業・新製品・新技術の獲得、3.ボーダレスの加速、4.デジタルの実装、5.グループ経営の再整備、6.経営基盤の進化」の6つの重点実施項目を設定し計画達成に向け事業活動を行ってまいりました。
2023/06/28 13:26
#10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結計算書類に重要な影響を及ぼしていないためであります。
4.会計方針に関する事項
2023/06/28 13:26
#11 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれております。
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
営業取引による取引高29,468百万円31,9124,77128,717百万円33,1462,433
売上高
仕入高
営業取引以外の取引による取引高
2023/06/28 13:26
#12 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
2023/06/28 13:26

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