有価証券報告書-第123期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
ⅰ.建物及び構築物
主として定額法
主な耐用年数は5～50年であります。
ⅱ.機械装置及び運搬具、その他
主として定率法
主な耐用年数は5～8年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法