有価証券報告書-第127期(令和3年4月1日-令和4年3月31日)

(収益認識関係)
1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報
当連結会計年度 (自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
主たる地域市場
(単位:百万円)

	報告セグメント					その他 (注)	合計
	建築資材 事業	環境資材 事業	高機能材 事業	機能 フィルム 事業	計
日本	37,758	52,855	17,662	7,816	116,093	664	116,758
北米	159	-	353	8,081	8,593	-	8,593
欧州	5,495	68	1,446	1,997	9,008	-	9,008
その他	1,004	950	2,162	3,458	7,575	-	7,575
顧客との契約から生じる収益	44,418	53,874	21,625	21,352	141,271	664	141,936
その他の収益	-	-	-	-	-	-	-
外部顧客への売上高	44,418	53,874	21,625	21,352	141,271	664	141,936

(注)「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、試験機の販売事業等を含みます。
収益の認識時期
(単位:百万円)

	報告セグメント					その他 (注)	合計
	建築資材 事業	環境資材 事業	高機能材 事業	機能 フィルム 事業	計
一時点で移転される財又は サービス	44,418	51,217	21,625	19,691	136,952	664	137,617
一定の期間にわたり移転される財又はサービス	-	2,657	-	1,661	4,318	-	4,318
顧客との契約から生じる収益	44,418	53,874	21,625	21,352	141,271	664	141,936
その他の収益	-	-	-	-	-	-	-
外部顧客への売上高	44,418	53,874	21,625	21,352	141,271	664	141,936

(注)「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、試験機の販売事業等を含みます。
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報
「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」の「3.会計方針に関する事項」の「(5)重要な収益及び費用の計上基準」に記載のとおりであります。