建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	15～47年
機械及び装置	8年
工具器具及び備品	2年

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2020/06/19 15:44

#2 固定資産圧縮損に関する注記

※6 固定資産圧縮損の主なものは次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成30年4月1日至 平成31年3月31日)		当連結会計年度(自 平成31年4月1日至 令和2年3月31日)
建物及び構築物	26	百万円	6	百万円

2020/06/19 15:44

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の主なものは次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成30年4月1日至 平成31年3月31日)		当連結会計年度(自 平成31年4月1日至 令和2年3月31日)
土地	―	百万円	6	百万円
建物及び構築物	3	百万円	2	百万円
機械装置及び運搬具	9	百万円	2	百万円

2020/06/19 15:44

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成31年3月31日)		当連結会計年度(令和2年3月31日)
建物及び構築物	50	百万円	56	百万円
機械装置及び運搬具	11	百万円	11	百万円

2020/06/19 15:44

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	7～47年
機械装置及び運搬具	4～8年

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2020/06/19 15:44